MRIを用いたハムストリングス肉離れ予防プログラムの効果検証

2015 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 15K21431
• Research Institution: Kitasato University
• Principal Investigator: 小野 高志 北里大学, 一般教育部, 講師 (80614346)
• Project Period (FY): 2015-04-01 – 2017-03-31
• Keywords: ハムストリングス / 肉離れ / 予防トレーニング

Outline of Annual Research Achievements

本研究では、スポーツ活動中に頻発する傷害の1つであるハムストリングス肉離れを予防するためのトレーニング方法を開発することを目的に、継続的なハムストリングスのトレーニング介入を実施した際のハムストリングスを構成する各筋の形態や機能に及ぼす変化を測定し、同時に肉離れ発生率との関係性について調査を実施した（測定・調査は現在も継続中）。
当該年度の研究実施計画に基づき、被験者の募集、トレーニング介入前のベースライン測定を実施した後、トレーニング介入を開始するとともにハムストリングス各筋の形態・機能、肉離れ発生率の縦断的フォローアップ測定・調査を実施した。当初の研究実施計画から大きな変更はなく概ね順調に進行しているが、いくつか小さな変更が生じた。まず、被験者の対象として予定していたサッカーの男子大学生競技選手からの応募がなかったため、同じくスプリント（全力疾走）動作を含むスポーツ種目であるラクロスの男子大学生競技選手に対象を広げた。結果として、陸上短距離走選手11名、ラクロス選手23名、合計34名からの応募があった。また、当初は全被験者をランダムにトレーニング介入の内容に応じて3群に分ける予定であったが、各競技の種目特性（スプリントの頻度や競技時間など）によって肉離れの受傷リスクが異なることを考慮し、陸上短距離走選手11名についてはすべて股関節伸展トレーニングの介入を実施し、ラクロス選手23名については股関節伸展トレーニング介入群8名、膝関節屈曲トレーニング介入群8名、対照（介入なし）群7名の3群に分けて比較を行うこととした。
研究実施計画は2年に渡る縦断的追跡研究であるため、具体的な数値データとしての研究成果は現在も収集の途上であるが、肉離れ予防トレーニングの開発に向けた重要な知見が蓄積できていると考えている。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

当初の研究実施計画から大きな変更はなく概ね順調に進行しているが、いくつか小さな変更が生じたため（変更の詳細は「研究実績の概要」を参照）。
トレーニング介入前のベースライン測定を各競技のオフシーズン（陸上競技は10月後半～11月前半、ラクロスは1月）に実施する必要があったため、被験者の募集はその時期から逆算して1ヶ月程前から行った。介入前ベースライン測定から本報告書作成時点（4月）までに、陸上短距離走選手11名については介入開始（11月後半）から1ヶ月後（12月後半）および3ヶ月後（2月後半）のフォローアップ測定を完了している。また、ラクロス選手23名については介入開始（2月前半）から1ヶ月後（3月前半）のフォローアップ測定までを1名の辞退者を除いて完了している。1名の辞退が生じた理由は、練習中の負傷により本人から辞退の申し出があったためである。

Strategy for Future Research Activity

今後は各被験者へのトレーニング介入とフォローアップ測定、肉離れ発生率の調査を継続して実施していく。陸上短距離走選手11名については、5月後半に6ヶ月後測定、8月後半に9ヶ月後測定、11月後半に12ヶ月後測定を予定している。ラクロス選手22名については、5月前半に3ヶ月後測定、8月前半に6ヶ月後測定、11月前半に9ヶ月後測定、2017年2月前半に12ヶ月後測定を予定している。それぞれ6ヶ月後測定までのデータが出揃ったところで結果を集計、解析し、関連分野の学術集会において発表を予定している。

Causes of Carryover

当初、国外での国際学会における発表を予定していたが、ヨーロッパにおけるテロ事件の頻発等による社会情勢への不安等から海外への渡航を自粛し、学会発表を断念したため、国外への出張費用を使用しなかった。

Expenditure Plan for Carryover Budget

次年度に国内外での学会発表を複数予定しており、出張費用に当てる計画である。