2015 Fiscal Year Research-status Report
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15K21476
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| Research Institution | Seirei Christopher University |
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Principal Investigator |
吉本 好延 聖隷クリストファー大学, リハビリテーション学部, 准教授 (60627371)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 脳卒中 / 転倒 / 予測 / 地域 / 多施設共同研究 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，回復期リハビリテーション病棟を退院する脳卒中患者を対象に，簡便・安価な検査・測定方法を用いて，在宅での転倒を予測することが可能かどうかを，多施設共同研究で検討することであった。
平成27 年度の研究成果は，回復期リハビリテーション病棟を有する1施設を対象に，ベースラインデータの測定および退院後の転倒状況の調査を開始した。具体的には，入院脳卒中患者を対象に，ベースラインデータとして下肢筋力，バランス能力，歩行能力，認知機能などの測定を退院時に行い，退院後の転倒状況の調査も実施している。また，上記以外の研究対象施設として，回復期病院3施設を候補に，研究実施の手続きを進めている最中である。3施設中，2施設は平成28年度から研究実施が可能となり，1施設は病院内の倫理審査申請中である。また，研究対象施設の一つが，診療の中で継続的に測定していたデータを用いて事前研究を行い，本研究結果の傾向を事前に明らかにすることで，本研究における調査項目の調整作業を行った。
本研究のデザインは前向きコホート研究であり，複数の研究施設に継続した退院後調査を依頼するため，研究協力者および対象者に時間と手間を要する。研究の進捗は，研究協力者・対象者への研究依頼方法（対象者の選定方法・同意の方法・データの測定手順など）や対象者に配慮すべき倫理事項（個人情報保護の方法，インフォームドコンセントの方法など）が施設間で異なっていたため，当初の予定より若干進行の遅れを認めた。しかし，研究対象施設長および協力者に対する，丁寧な説明と個々の施設に応じた研究手順の提案，調査項目の調整などを行うことで正式に研究協力が得られ，研究基盤を確立することができた。
本研究の対象施設は計4施設であり，平成28年度からは，本格的に全ての施設でデータ測定を行い，データ収集を行っていく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究のデザインは前向きコホート研究であり，複数の研究施設に継続した退院後調査を依頼するため，研究協力者および対象者に時間と手間を要する。研究の進捗は，研究協力者・対象者への研究依頼方法（対象者の選定方法・同意の方法・データの測定手順など）や対象者に配慮すべき倫理事項（個人情報保護の方法，インフォームドコンセントの方法など）が施設間で異なっていたため，当初の予定より若干進行の遅れを認めた。しかし，研究対象施設長および協力者に対する，丁寧な説明と個々の施設に応じた研究手順の提案，調査項目の調整などを行うことで正式に研究協力が得られ，研究基盤を確立することができた。
平成28年度からは，本格的に全ての施設でデータ測定を行い，データ収集を行っていく予定であり，平成27年度の遅れを十分取り戻すことが可能である。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度からは，本格的に全ての施設でデータ測定を行い，データ収集を行っていく予定であり，平成29年度まで測定を継続して行っていく。
研究計画の変更はなく，当初の予定通り研究を実施する。今後研究を実施する上での課題としては，多施設共同研究という側面上，各施設で統一した調査が困難になり，信頼性の高いデータの収集が難しくなることが予想された。平成27年度は，今後想定されるデータの信頼性の問題を危惧し，直ぐに調査を実施せず，各研究協力者が協議を繰り返し，統一したデータ測定が可能なよう調査マニュアルを作成した。そのため，平成27年度は予定より若干の遅れを認めたが，27年度で課題への対応を行えたことで，今後は多施設研究でも，信頼性の高いデータの入手が可能になると考えられる。平成28年度以降は，各対象者がマニュアル通り測定されているかどうかを確認しながら，データ収集を行っていく。
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| Causes of Carryover |
平成27年度は研究協力者を選出し，調査方法の統一や個々の施設に応じた測定手順の検討などを行ったが，遠隔通信技術を用いたミーティングを行ったため（スカイプ），移動費の大幅な削減が可能であった。また，事前研究を行うことで，本研究の傾向を事前に明らかにする作業を行ったが，事前研究の結果から，本来測定予定であった調査項目が数項目不要となり，物品費が削減された。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成28年度は，本格的に全ての施設でデータ測定を実施する。遠隔通信では対応困難な内容も増加するため，研究代表者の移動費に使用する予定である。また，一部のデータにおいては，学会や論文などで公表を予定しており，出版・発刊に必要な経費を計上する予定である。
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Research Products
(2 results)
