2017 Fiscal Year Annual Research Report
Studies on the improvement of dietary behavior in young people by the use of Smartphone-Based Food Diagnostic system
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15K21551
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| Research Institution | Shikoku University |
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Principal Investigator |
鎌田 智英実 四国大学, 生活科学部, 助教 (50389160)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 携帯食事手帳 / スマートフォン / 食事調査 / 食生活改善 / 女子大学生 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
若年層における健康・栄養上の問題改善のため、スマートフォンをツールとし、摂取した料理を入力することにより栄養素摂取量を計算、記録できる食事管理サイト「携帯食事手帳」を開発した。
本研究では、携帯食事手帳の継続的な利用による食生活への意識や行動の改善効果を検討することを目的とし、栄養学を専攻する女子大学生を対象に介入群(56名)と対照群(58名)に分け、介入群には携帯食事手帳を週2回以上の頻度で1年間継続利用してもらい、介入前後の食生活の変化を検討した。
携帯食事手帳の利用について、89.7%の者が食生活の改善に役立つと回答した。介入後には「食事バランスガイドを参考にしている者」の割合が対照群(25.0％)よりも介入群(49.1%)で有意に高くなった(p=0.01)。また、介入群では、介入後に「栄養成分表示を参考にしている者」の割合が57.1％から75.0％に有意に増加した(p=0.05)。これらのことから、携帯食事手帳の利用により栄養摂取に関する情報の利用が高くなったと考えられた。
介入群における1年間の利用状況をみると、1年を通して継続利用できた者が49.0%、利用できていない期間のみられた者が51.0％であった。利用できなかった群は「適正体重を知り、活動に見合った食事量をとっている者」の割合(50.0％)が継続利用できた群(81.5%)より低かった(p=0.01)。両群の平均BMIは、いずれも目標とされる範囲内であったが、継続利用できた群のBMIが有意に低く(p=0.05)、やせの割合が高かった。一方、継続利用できなかった群は肥満の割合が高く、BMIが健康管理への意識に影響した可能性が考えられた。利用者に対しては、正しい知識の供与も必要であると考えられたため、対象者が提供を望む情報として多くあげた項目について栄養指導ページを追加し、知識供与ツールとしての利用性も高めた。
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