2018 Fiscal Year Annual Research Report
Enhancing the empirical applicability of structural change analysis in economic research(Fostering Joint International Research)
Project/Area Number |
15KK0111
|
Research Institution | Hitotsubashi University |
Principal Investigator |
山本 庸平 一橋大学, 大学院経済学研究科, 教授 (80633916)
|
Project Period (FY) |
2016 – 2018
|
Keywords | 将来予測 / 疑似外挿期間 / 分散の構造変化 / 尤度比検定 |
Outline of Annual Research Achievements |
最終年度の平成30年度の殆ど(平成30年3月12月から平成31年3月18日まで)は予定通り米国ボストン大学で研究滞在を行い、課題遂行を進めた。 タスク1については、平成30年4月から5月にわたり、将来予測精度の構造変化を検定する手法の中で、検定統計量の棄却力が構造変化の大きさの非単調関数になる理由につき、共同研究者と集中的に議論を行った。平成30年5月には、その結果をワーキングペーパーに纏め公表し、国際学術誌へ投稿した。平成30年9月には、学術誌からの要求を受けて改訂を進め、平成30年12月に改訂版を同学術誌に再投稿した。以上のように、在外研究期間においてタスク1の共同研究は非常に順調に進んだ。 タスク2については、平成30年6月から8月にわたり、構造変化分析の権威である共同研究者からアドバイスを受けることができた。平成30年8月には、その結果をワーキングペーパーに纏め公表し、平成30年10月にはボストン大学におけるセミナーで発表を行った。この発表を受け、共同研究者から主要テーマである分散の構造変化について尤度比検定を用いて線形回帰モデルの係数と分散の構造変化を同時検定するという新しい研究プロジェクトの提案を受けた。この提案は、当初の研究計画の基盤をなす基礎技術の開発を行うものだったため、平成30年10月から優先的に研究を進捗させた。その結果を在外研究期間終了直後の平成31年4月に2本のワーキングペーパーに纏め公表し、国際学術誌へ投稿した。このように、在外研究期間においてタスク2はより発展的な共同研究に進化させることができた。 在外研究期間が最終年度となってしまったためにいずれの成果物もまだ出版には至っていないものの、応用可能性の高い共同研究を効率的に進めることができ、総じて極めて充実した研究滞在であった。
|
Remarks |
本研究課題で遂行した論文が入手できます。なお、学術誌に掲載され、著作権を委譲した論文はリンクが張ってあります。
|