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2015 Fiscal Year Research-status Report

過去110年間の気候変動が我が国の水稲収量に及ぼした影響の検証

Research Project

Project/Area Number 15KT0113
Research InstitutionHokkaido University

Principal Investigator

加藤 知道  北海道大学, (連合)農学研究科(研究院), 助教 (60392958)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 齋藤 陽子  北海道大学, (連合)農学研究科(研究院), 講師 (30520796)
増冨 祐司  茨城大学, 農学部, 准教授 (90442699)
Project Period (FY) 2015-07-10 – 2018-03-31
Keywords気候変動 / 光合成 / 成長速度 / 水稲 / CO2濃度 / 施肥 / 栽培管理
Outline of Annual Research Achievements

本年度は、基礎的な資料の収集に充てる予定であった。全国の水稲統計資料の取得・デジタル化を行い、南北日本列島における水稲収量の110年間の伸び率に大きな地域差があることがわかった。また、1970代以降、全国で窒素施肥量が頭打ちになり、2000年代には施肥量が落ちているにもかかわらず、水稲収量は漸増していた。これは、これまでの窒素施肥過多によるものを示唆している。
農業試験場栽培試験データについては、資料がほとんど紙媒体である上に一括した保存がなされていないために、資料が保管されている場所を特定することが困難であった。その中で、北海道についてはほぼデータを収集でき、品種別作付け面積の時系列変化より、非常に多くの品種が開発され、またその構成が短期間に入れ替わっていることがわかった。さらに、北海道の主要品種の窒素感受性の高窒素側へのシフトも見られた。
作物モデルについては、水稲版のコードが完成し、検証も行った。来年度には少なくとも北海道についてのモデルシミュレーション及びそれらデータを統合した解析を行う準備ができたことから、当初の計画通りの成果が得られたと判断した。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

本年度は、基礎的な資料の収集に充てる予定であった。本助成金が利用可能になって以降、約半年で全国の水稲統計資料の取得・デジタル化ができたことは十分目的を達成できたと言える。一方で、収集率があまり高くない農業試験場栽培試験データについては、資料がほとんど紙媒体である上に一括した保存がなされていないために、資料が保管されている場所を特定することが困難であった。その中で、北海道についてはほぼデータを収集できたことは非常に意味があった。本年度で水稲部分の原型が完成した作物モデルを利用し、来年度には少なくとも北海道についてのモデルシミュレーション及びそれらデータを統合した解析を行う準備ができたことから、当初の計画通りの成果が得られたと判断した。4つの作業工程について個別に進捗状況を説明する。
①農業統計資料: 県別の収量・窒素施肥量等のデジタル資料の取得と紙媒体資料のデジタル化は完了した。 また県別主要品種作付面積割合のデータの作成は、北海道のみが完成している。
②農業試験場栽培試験データ: 北海道の水稲についての奨励品種の栽培試験データの取得・デジタル化が完了した。他県の水稲データの収集を進めている。
③作物モデル: 作物モデルMATCROの水稲版の原型が完成した。またアメダスデータの取得及び都市化影響の排除を行い、モデル計算のための入力値を作成し、来年度以降のモデルシミュレーションの基礎が完成した。
④データの統合解析: 本年度は行わない予定であった。

Strategy for Future Research Activity

平成28年度は、以下のように行う。

①農業統計資料:  県別主要品種作付面積割合のデータを、北海道以外について集める。
②農業試験場栽培試験データ: 他府県の水稲データの収集を進める。
③作物モデル: MATCROによる北海道における気候変動要素別の過去110年間のシミュレーションを行う。
④データの統合解析: 北海道において、統合解析を目指す。

Causes of Carryover

本年度経費の最も大きな支出先として研究補助員の人件費をあげていた。しかし年度途中からの助成金使用の開始であったためもあり、半年以上の雇用が可能かつ適切な能力を持つ研究補助員を見つけることができなかった。

Expenditure Plan for Carryover Budget

本年度の余剰資金は次年度の人件費と合わせて、研究補助員の集中的な雇用に当て、研究を大幅に加速させる予定である。なお、すでに4月以降の研究補助員の雇用のめどがついている。

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Published: 2017-01-06  

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