2007 Fiscal Year Annual Research Report
地域研究を基盤としたアフリカ型農村開発に関する総合的研究
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16101009
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Research Institution | Kyoto University |
Principal Investigator |
掛谷 誠 Kyoto University, 大学院・アジア・アフリカ地域研究研究科, 名誉教授 (30020142)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小林 愼太郎 京都大学, 大学院・地球環境学堂, 教授 (20026602)
北畠 直文 京都大学, 大学院・地球環境学堂, 教授 (30135610)
伊谷 樹一 京都大学, 大学院・アジア・アフリカ地域研究研究科, 准教授 (20232382)
樋口 浩和 京都大学, 大学院・農学研究科, 准教授 (50303871)
大山 修一 首都大学東京, 大学院・都市環境科学研究科, 准教授 (00322347)
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Keywords | アフリカ型農村開発 / タンザニア / 地域研究 / 乾燥疎開林 / 実態把握 / 在来性 / グローバル化 / 焦点特性 |
Research Abstract |
19年度は、タンザニアとザンビアの重点調査地域を中心に内発的発展に関わる実態調査を継続した。また、各調査地域の事例を参照しながら、タンザニアのムビンガ県とボジ県の各1村で農村開発を実践・モニタリングし、アフリカ型農村開発の理念と手法の構築に努めた。 タンザニア・ムビンガ県では、開発プロジェクトによって水力製粉機が導入され、同時に現地で組織された農民グループがその建設と運営を任された。同グループはその経営を軌道にのせ、製粉機からの収益を運用して別の製粉機の建設に取りかかった。本調査では、その活動を支援しながら、住民主導の活動の展開をモニタリングした。 タンザニア中部のウルグル山地では、変化に富んだ生態環境や都市近郊という地の利をいかして多様な商品作物、とくに樹木作物が栽培されてきた。近年における樹木作物の拡大と政府による土地制度改革が、ウルグル山における伝統的な土地保有制度におよぼす影響を調べた。 ザンビア北部州ムピカ県では、政府による大規模な農地造成が進むなかで、林の再生に依存する生業の存続が危ぶまれている。急速な市場経済化と土地制度の改正という国家レベルの動きによって、人々の生活がどのように変容しつつあるのかを検討した。 タンザニア南西部のボジ県では水田稲作が急速に拡大し、それにともなう林地や放牧地の減少が深刻化してきている。環境保全と生計維持の両立について住民と協議を重ね、効率的かつ持続的な環境利用のあり方を模索するトライアルをはじめた。19年度は、雨期前半が豪雨、後半が寡雨という異常気象の影響もあって一部の試験が実施できなかったが、経費を20年度に繰り越すことでそれを完遂した。そして、その経過を詳細に記録して、アフリカ農村における開発実践に関する様々な知見を得た。
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Research Products
(23 results)