| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松本 淳 首都大学東京, 大学院都市環境科学研究科, 教授 (80165894)
村山 祐司 筑波大学, 大学院生命環境科学研究科, 教授 (30182140)
江崎 雄治 専修大学, 文学部, 助教授 (40282503)
森本 健弘 筑波大学, 大学院生命環境科学研究科, 講師 (20282303)
伊藤 香織 東京理科大学, 理工学部, 講師 (20345078)
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| Research Abstract |
本年度は日本,英国,ネパール,シリアにおける研究を引き続き推進し,研究のとりまとめを行った.明治・大正期における地域統計・デジタル地図データベースを完成させ,近代日本における人間活動と自然環境との関連を考察した.GISなどを駆使してデータを分析した結果,両者には強い相互依存関係があることが明らかになった.環境と農業との関連およびその推移を明らかにするために,1975年以降の農業集落カードデータを用いて,耕作放棄地の発生と標高・傾斜等の関係,およびその変化の地図化・分析を行った.その結果,関東地方では耕作放棄に対する環境条件の影響が1980年代後半から強まったことがわかった.近畿地方および中国地方についても同様の分析を開始し,基本的なデータを作成した.また,中国・四国地方を対象に,基準メッシュ単位で国勢調査と国土数値情報のデータを編集し,人口変化と標高との関係を分析した.その結果,低標高の地域においては,中心市街地よりもやや離れたメッシュで社会増加が大きい一方で,高標高の地域では中心集落から離れるほど社会減が大きいなどの知見を得た.さらに,全国における人口変化率と地形との関係を分析し,関係が高度経済成長期に急変したことを明らかにした.ネパールヒマラヤにおける居住・土地利用と標高・地形との関係を,地形図からデジタル化したデータとGISソフトを用いて解析した.その結果,居住地数の頻度分布や居住地と地形・斜面方位との関係が標高3000〜3500mを境に変化し,この変化が民族や生業の分布境界と対応していることが明らかになった.さらに,各大陸から選んだ世界の16の大都市について,地理的条件,物理的側面,社会的側面,文化的側面から比較を行い,各都市の抱える問題に対する改善プロジェクトの差異と類似を明らかにした.
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