2007 Fiscal Year Annual Research Report
同一斜面で繰り返し発生する崩壊の素因形成と発生予測
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16380098
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
川邉 洋 Niigata University, 自然科学系, 教授 (80126036)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
権田 豊 新潟大学, 自然科学系, 准教授 (10303116)
林 拙郎 三重大学, 生物資源学研究科, 教授 (50024584)
沼本 晋也 三重大学, 生物資源学研究科, 准教授 (60324555)
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| Keywords | 斜面崩壊 / 自然現象観測・予測 / 応力開放 / 重力性クリープ / 座屈 / 塩類風化 / 国際情報交換 / 台湾 |
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| Research Abstract |
本年度も、1999年の台湾・集集地震で発生した2つの大規模崩壊一九・二と草嶺一を対象に、崩壊後の地形変化とそれによる再不安定化について、(1)上載荷重の急激な除去による応力開放、(2)重力性クリープによる岩盤の緩みと座屈、(3)それらによる斜面の脆弱化と不安定化に注目して調査を継続した。
1.より深い層が関与する地盤隆起と座屈褶曲を検出するため、両崩壊地で6年にわたりGPS測量を継続している。草嶺では、中部斜面が年5cm程、下部斜面は年に1cm程の水平移動、および年に1-2cm程の隆起が見られ、徐々に不安定化している状況が把握できた。ただし、連続観測ではないため、誤差の処理が問題である。
2.表層5m程度までの地盤強度の劣化を追跡するため、各崩壊地に3本の測線を設けて、簡易弾性波探査を実施している。この6年間に、1年当たり400-600m/sの割合で弾性波速度が低下している傾向が認められた。
3.新潟県中越地震により発生した崩壊・地すべりについて、GISによる特性解析を継続して実施した。
(1)崩壊と比較すると地すべりは、地すべり地形内・外の占有面積率の差が著しく、地すべり地形外ではほとんど地すべりが発生しなかった。この結果は、崩壊と比べて地震時の地すべりの発生が、地すべりが過去に発生した履歴の有無に強く支配されており、地すべりの発生履歴が無い場所では地震時に地すべりが発生しにくいことを示している。上載荷重除去後の斜面の再不安定化に結び付く現象と考えてよい。
(2)針葉樹、広葉樹、草生地、その他(住宅地や川など)で、崩壊の占有面積率を比較したところ、草生地が7.8%と飛び抜けて高かった。地すべりの占有面積率については、植生による違いはあまり見られなかった。
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