2005 Fiscal Year Annual Research Report
寒冷地における児童の身体活動推進を目的とした行動科学的介入方法の開発に関する研究
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16500436
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| Research Institution | Hokkaido University of Education |
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Principal Investigator |
涌井 佐和子 北海道教育大学, 教育学部函館校, 助教授 (00360959)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
志手 典之 北海道教育大学, 教育学部函館校, 教授 (10178874)
新開谷 央 北海道教育大学, 教育学部函館校, 教授 (70107233)
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| Keywords | 児童 / 身体活動 / 行動科学 |
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| Research Abstract |
本研究では、寒冷地における児童の身体活動推進を目的とした行動科学的介入方法の開発を目的とした。研究の概要は下記の通りである。
1)児童の身体活動推進に関わる先行研究を検討した。欧米における児童の身体活動推進に関しては、学校をベースに、教科体育+教科外での運動実践+栄養+家族サポート型などの複合型が多くなっていること、児童の身体活動の評価には、簡便な質問票と加速度計などの併用が多く、様々な行動変容の理論体系の中で重視される心理環境要因の検討も行なわれていた。
2)42名の児童を対象としてスズケン社製ライフコーダEXを用いた予備調査の結果、児童の身体活動量は休日と平日で異なっており、少なくとも7日間の平均値を用いることが好ましいことが明らかとなった。また、非活動的な生活時間の指標として微少運動時間は有効であることが示された。
3)保護者に対して健康づくり環境についての調査を行った。子どもの健康づくりに関する学校に対する要望としては、教科外の取り組みに対するものが多く、学校施設の開放を求める声が見られた。地域に対しては、今日問題となっている安全対策への要望が多かった。
4)64名の児童を対象とした調査を行なった。冬になると児童の身体活動量は特に平日に減少し、また身体活動に関わる環境も変化していた。身体活動度の高い児童と低い児童との間では、社会的支援や心理的要因が異なっていた。
5)330名の児童を対象とした無記名調査を行なった結果、4)と同様な傾向が得られ、冬になると運動・スポーツを実施するための環境は大きく変化している可能性が示唆された。
6)教員を対象として無記名自由記述調査を行った。全体として児童が活発である学校の特徴として、地域要因(スポーツ少年団の種類が多く活発、校区が狭く車による送り迎えが少ない、地域にさかんなスポーツがある、等)、学校要因(遊具や施設、教職員の連携や統一感、学校経営、学校行事、等)、家庭要因(家族が活動的である)の3つが挙げられた。
7)研究1〜6の結果をふまえ、推進のための現実的な試案を作成した。
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Research Products
(1 results)
