歩行開始期の子どもをもつ親に対する養育支援プログラムの開発

2004 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 16500490
• Research Institution: Ochanomizu University
• Principal Investigator: 高濱 裕子 お茶の水女子大学, 子ども発達教育研究センター, 教授 (10248734)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 渡辺 利子 武蔵野大学, 現代社会学部, 助教授 (60258928)
• Keywords: 歩行開始期 / 反抗期 / 親子システム / 母子相互交渉 / 家族システム / 養育支援 / 縦断研究 / 面接調査

Research Abstract

本年度の研究実施計画は、(1)1歳児の追跡研究(質問紙調査)、(2)1歳児の家庭訪問(面接調査)、(3)母子保健事業の実態調査、(4)研究成果の発表、の4点であった。
それぞれについての結果と概要は以下の通りである。
(1)1歳児の追跡研究は2歳時点での調査を終え、次の3歳時点での調査を開始した。1年後には3年間分の縦断データを収集完了する予定である。
(2)1歳児の家庭訪問は当初3歳時点までを予定していたが、反抗・自己主張の開始やピークの時期に個人差が認められた。したがって一律に3歳で面接調査を打ち切ることはできず、対象の母子の状況にあわせて終了時期を決めることになった。
(3)母子保健事業の実態調査は現在進行中であり、年度末には終了する予定である。
(4)研究成果は、日本教育心理学会(1件)および日本発達心理学会(2件)において発表した。
本研究は縦断的方法を採用するため、1歳児のデータから出発し、同じ親子の2歳のデータ、そして同じ親子の3歳のデータを全てそろえて意味あるデータとなる。したがって、各年齢のデータを全てそろえること自体がかなり大きな目的となった。とはいえ対象児の誕生月にあわせてデータ収集をおこなうため、データ収集期間が長くなること、その間に対象者側の事情が変わること(例えば家庭の事情で協力が困難になるなど)、動機づけが低下することなどの問題も出てきた。その対策として、個別に連絡をとったり、調査結果を「子育て通信」のような形でフィードバックして興味・関心を維持することに努めてきた。したがって論文化は、来年度以降の課題と考えている。