介護従事者の就業動態と腰痛予防との関連 腰痛予防学習プログラム作成のための基礎調査

2004 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 16530381
• Research Institution: Chubu Gakuin University
• Principal Investigator: 後藤 真澄 中部学院大学, 人間福祉学部, 教授 (70301710)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 佐分 行子 中部学院大学短期大学部, 助教授 (90333442) ; 壬生 尚美 中部学院大学短期大学部, 助教授 (40312186) ; 横山 さつき 中部学院大学短期大学部, 講師 ; 宮尾 克 名古屋大学, 情報連携基盤センター, 教授 (70157593)
• Keywords: 腰痛 / 労働環境 / マニュアルハンドリング / ストレス / 労働衛生

Research Abstract

この研究では、介護現場の腰痛予防をどう進めていったらよいのか、介護従事者の健康管理がどのように行われているのか現状を明らかにすると共に、腰痛予防が問題の指摘にとどまらず問題の解決への方策を確立することを目指している。
1,本研究の目的・方法
目的:介護関連施設で発生しているエルゴノミクス関連の問題(労働安全の実態)や、現場で効果を上げている対策などの情報を収集し、介護労働環境の実態と介護者の意識を捉える。
研究の方法 対象:介護セミナーに参加した介護・看護職(介護関連施設で働く職員)250名に配票調査を実施し、有効回答の183名(回収率73%)を対象とした。
方法:アンケート調査を実施、ランダム比較調査研究を行った。
結果、介護従事者の腰痛有訴者の割合は7から8割あるという結果が出されている。この研究においても過去の有訴者を含めるとほぼ同様の結果であった。
日本では、諸外国と異なり移動機器の設置がほとんどなく、またあっても活用されない現状がある。介護者の意識も移動機器に対する重要度は低く、マニュアルハンドリング(手動)で移動介助をしている現状がある。介護従事者は、学習の機会や組織的な予防対策を重視しているにもかかわらず、その予防活動は個々人の主体性に任せられており、組織的な改善運動が行われていない。介護従事者は、学習の機会や組織的な予防対策を重視しているが、その対応は十分でない。この問題を放置すれば、若い介護労働者たちの職業継続を困難にするばかりでなく医療費の増大を招くことが予測される。今後は、介護関連施設における労働環境の改善、充実をはかるための介入研究や労働衛生の立場からの政策的なリーダーシップが望まれる。