顎機能障害の診断、治療方針決定のためのデータベース構築

2006 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 16591968
• Research Institution: Showa University
• Principal Investigator: 古屋 良一 昭和大学, 歯学部, 教授 (80092435)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 新谷 明幸 昭和大学, 歯学部, 助教授 (10119208) ; 船登 雅彦 昭和大学, 歯学部, 講師 (10146897) ; 菅沼 岳史 昭和大学, 歯学部, 講師 (10196694)
• Keywords: 顎機能障害 / データベース / プロトコール

Research Abstract

平成17年度に改変した顎機能障害の診査、診断用のプロトコールに基づき、顎機能障害を有する新患を対象に診査データをノート型パーソナルコンピュータにチェアサイドで直接入力し、改変したデータベース入力用フォーマットに顎機能障害患者のデータの入力を行い、約404症例をデータベースに蓄積した。
エキスパートシステムの構築に使用するデータベースを分析した結果、女性患者の割合は74%で、最も多い20歳代は23%、30歳代21%、50歳代13%、10,40、および60歳代12%、70歳以上7%であった。症状発現から来科までの期間は、1年以上が42%と最も多かった。主訴は疼痛69%、雑音24%および開口障害28%であった。現症は疼痛81%、雑音53%および開口障害46%であった。日本顎関節学会の症型分類はIIIa型37%、IIIb型20%、I型18%、IV型10%およびII型9%であった。不安抑うつテストでは疑診・確診の判定が不安で28%、抑うつで10%認められた。治療法は患者教育67%、理学療法64%、薬物療法28%、スプリント療法26%、不可逆的咬合治療4%および外科的療法2%であった。治療成績は症状の完全消失が42%、日常生活に支障がない状態まで改善が34%、変化なしが1%、治療中断が16%および未治療が7%であった。症型別治療成績はI型において症状の完全消失が50%、日常生活に支障がない状態まで改善が24%、II型において症状の完全消失が45%、日常生活に支障がない状態まで改善が34%、IIIa型において症状の完全消失が40%、日常生活に支障がない状態まで改善が34%、IIIb型において症状の完全消失が37%、日常生活に支障がない状態まで改善が47%、IV型において症状の完全消失が49%、日常生活に支障がない状態まで改善が28%であった。