医療的ケアが必要な子どもの在宅ケアにおける家族支援ネットワークの構築に関する研究

2005 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 16592148
• Research Institution: Shimane University
• Principal Investigator: 矢田 昭子 島根大学, 医学部, 講師 (70335553)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 笠柄 みどり 島根大学, 医学部, 助手 (00335564) ; 大村 典子 島根大学, 医学部, 講師 (80325050)
• Keywords: 医療的ケア / 子ども / 在宅ケア / 家族 / ネットワーク

Research Abstract

医療的ケアが必要な子どもを在宅で介護している家族に調査をした結果、介護負担が大きく、早期に支援のネットワーク構築の必要性が示唆された。そこで、医療的ケアの必要な子どもを在宅で介護している子どもの家族がQuality of Lifeを保ちながら生活できるように、地域での支援ネットワークを構築し、在宅ケア支援の充実を図ることに取り組んだ。
主な取り組みは、B保健所(母子担当保健師)と大学教員が連携し、B保健所圏域で医療的ケアが必要な子どもとその家族を支援するネットワークを構築した。
1)検討会は医療、保健、福祉、教育の専門家からなる支援者や医療的ケアが必要な子どもの家族を対象に3回開催した。支援者には入院中から在宅療養維持期まで連携しながら統一した支援ができるように「在宅生活支援フロー図」や「支援者用の在宅生活支援ファイル」、家族にはサポート機関一覧、各種サービスなどをまとめた「家族用の在宅生活ファイル」を作成した。その結果、検討会について支援者からは「他部署の意見が参考になった」「検討会の内容を活用している」などの意見があった。
2)検討会メンバーは「支援者用の在宅生活支援ファイル」を活用してもらうために、病院関係者に説明会を開催した。その結果、看護職者や医師からは「知らない事がたくさんあった」「在宅に向けて誰と連携したらよいかわかった」などの意見があった。
3)家族交流会は2回開催し、家族より「他の家族と交流できてよかった」などの意見があった。
4)ニュースレターは2回発刊し、「他の家族の思いがわかりよかった」などの意見があった。
検討会を通してネットワークはできつつあるが、今後は作成した在宅生活支援ファイルなどを病院支援者や地域支援者、家族に活用されるように検討や啓蒙活動をする必要がある。