2004 Fiscal Year Annual Research Report
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16592181
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| Research Institution | Saitama Prefectural University. Junior College |
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Principal Investigator |
坂本 めぐみ 埼玉県立大学短期大学部, 講師 (50279577)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
兼宗 美幸 埼玉県立大学短期大学部, 講師 (50214490)
恩田 理恵 聖徳大学, 人文学部, 講師 (10307077)
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| Keywords | 看護学 / 栄養学 |
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| Research Abstract |
平成16年度は、全国の産科を有する病院を200施設1200名(1施設につき看護管理職1名、看護職5名)に対し郵送法による質問紙調査を行った。90施設495名(看護管理職89名、看護職406名、回収率;看護管理職44.5%、看護職40.6%)を回収し分析した。(1)看護管理者への質問では、産科外来における妊産婦の栄養指導担当(複数回答)は93.3%が助産師であった。妊婦の栄養指導を84名(94.3%)が看護職の大切な業務と考え、しかし現状の栄養指導が適当とする者は24名(24.7%)であり、57名(64.0%)が否定的であった。妊産婦の栄養指導に関する学習の必要性を73名(82.0%)が考えていた。(2)看護職に対する調査では、外来における栄養指導を行う頻度は、体重目標設定、妊婦貧血、つわり、便秘、妊娠中毒症(妊娠高血圧症)の順で多く、食品の調理や外食の指導等は少なかった。難しいと感じる内容では、糖尿病・アレルギーなどの疾患に係わる栄養指導、外食や市販総菜、加工食品利用のための指導であった。294名(72.4%)の看護職が栄養指導のための教育を希望していた。希望の高い教育内容としては、妊娠合併症に応じた栄養指導方法、アレルギーに対応した食事指導方法、妊婦の体重管理の指導方法、食品の調理方法、栄養に関する最新情報の5項目であった。
次に全国の産科を有する病院において、病院管理者、産科担当医師、管理栄養士、看護職員に対し、5施設に対し妊産婦の栄養指導の現状とその問題点についてそれぞれ面接調査を行った。栄養指導は施設の実情、特に病院管理者、産科担当医師の考えによって大きく異なり、指導の基本的な方針を医師が、具体的指導役割と連携の中心に看護職が存在していた。以上の結果より看護職に教育する為の栄養指導の検討項目が明らかとなった。
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