2004 Fiscal Year Annual Research Report
東京湾環境情報ネットワークの構築と新たな研究実施枠組みの提案
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16636013
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| Research Institution | Yokohama National University |
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Principal Investigator |
柴山 知也 国立大学法人横浜国立大学, 大学院・工学研究院, 教授 (40143391)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
磯部 雅彦 東京大学, 大学院・新領域創成科学研究科, 教授 (20114374)
灘岡 和夫 東京工業大学, 大学院・情報理工学研究科, 教授 (70164481)
岡安 章夫 東京海洋大学, 海洋科学部, 教授 (20213994)
高橋 重雄 独立行政法人港湾空港技術研究所, 統括研究官 (70371747)
細川 恭史 国土技術政策総合研究所, 部長 (90356030)
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| Keywords | 環境データ / 東京湾 / データベース / XML |
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| Research Abstract |
研究ネットワーク及び環境データベースを構築するために、以下の項目を実施した。まず、環境情報の標準化、特にGIS上での共有化を目指すメタデータの整備に関して、XML形式を用い、具体的にその適用性について検討を加えた。東京大学、東京海洋大学、武蔵工業大学がそれぞれ独自に行った調査あるいは、他研究機関が行った取得データを、共通フォーマート(XML-Shema)を用いて標準化した形式で作成し、汎用性、使用性について検討した。その結果、今回試用した環境標準データ作成ツールは、フォーマットを統一するシステムとして有用であった。データをやりとりする際にフォーマットの説明が不用なために、データ交換は円滑であった。特に今回のように調査主体が多岐にわたる場合には、データ変換のロードが高くなることが多いが、一連の作業中、作成ツール、利用ツールによって大幅に労力が軽減されていた。一方、東京工業大学では過去の東京湾水温データを1966年以来発表されたものを整理し、過去の他の機関によるデータを研究に用いる際の問題点について検討した。横浜国立大学、東京海洋大学で収集した質的なデータの利用方法もあわせて考えると、メタデータとして計測の方法が記載されていることが必須であり、データベースの設計に反映させる必要がある。
今後の課題として、データ提供者が提供したデータの価値によりその貢献が評価されることを目指して、データ引用度に関する指標が算定できるシステムを導入する必要がある事がわかった。全体として、SGXML(Study Group on the Development of Marine Data Exchange Systems Using XML)に参加し、データの国際的な汎用化、標準化を検討する事の有用性が確認できた。
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