課題解決型の学校経営に関する教育工学的アプローチの開発

2005 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 16650211
• Research Institution: Gifu University
• Principal Investigator: 加藤 直樹 岐阜大学, 総合情報メディアセンター, 教授 (30252117)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 村瀬 康一郎 岐阜大学, 総合情報メディアセンター, 教授 (80150027) ; 益子 典文 岐阜大学, 総合情報メディアセンター, 助教授 (10219321) ; 松原 正也 岐阜大学, 総合情報メディアセンター, 助教授 (80281046) ; 伊藤 宗親 岐阜大学, 総合情報メディアセンター, 助教授 (10282310) ; 興戸 律子 岐阜大学, 総合情報メディアセンター, 助手 (00362179)
• Keywords: 学校改善 / 教育経営 / 情報通信技術 / 教育システム

Research Abstract

情報通信手段を活用した学校改善のための課題解決方略を明らかにするために,実際の学校教育現場での実践を調査し,調査結果から学校改善に対する教育経営工学の枠組みを検討した。このための主な調査対象校は,過去の取り組み実績の顕著な学校や現在取組みつつある学校である。
(1)学校改善に情報手段を活用した戦略的な取り組みについての調査
当初,学校課題に対してどのような実践研究を進め,その成果についてどのように判断したか等を調査した結果,コンピュータそのものの活用が学校課題の解決に寄与したかどうかは明確にはできず,取組のプロセスにおいて象徴的な役割を果たし,組織体制,目的の明確化,関連取組の組織化等が重要となることが指摘された。
(2)学校課題に対して,情報通信手段をどのように意味づけ活用しつつあるかについての調査
調査の結果,管理職として情報通信手段を活用した情報の蓄積・交換の機能を重視し,その機能を積極的に活用した,組織体制の整備,教育方針の明確化,日常的な手段の活用,情報通信手段以外の教育環境の整備に取組み,特に学校と家庭の学習者を媒介とした新たな関係性の開発を目指していること等が示唆された。
(3)情報通信手段の活用による学校改善の方略の立場
情報通信手段は,情報共有,組織構成員及び学習者,保護者のコミュニケーションなどを支援する手法として活用されており,個人の道具から組織の道具として機能するとの立場に立ち,学校改善の組織的な取り組みに寄与する方略を提供するものであるとの立場が重要となることが指摘された。