2004 Fiscal Year Annual Research Report
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16653069
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
倉元 直樹 東北大学, 高等教育開発推進センター, 助教授 (60236172)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
荒井 克弘 東北大学, 大学院・教育学研究科, 教授 (90133610)
山崎 瑞紀 科学技術振興機構, 安全安心研究センター, 研究員 (10277866)
林 洋一郎 日本学術振興会, 特別研究員
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| Keywords | 学力調査 / 項目反応理論 / NAEP / 学習指導要領 / 学力低下 / モニター調査 / トレンド分析 / アンカー項目 |
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| Research Abstract |
本研究は、わが国で過去に行われた学力調査の結果を比較可能とする測定尺度の開発し、将来の大規模学力調査に関する方法論についてモデルを提示することを主たる目的としている。米国では、SATのトレンド分析から70年代の学力低下が示され、80年代教育改革の方向性が示された。また、NAEP(全米学力調査)でも長期トレンド分析は大きな柱の一つである。一方、それに対して我が国では、最近まで様々な事情でトレンド分析を目的とする大規模学力調査が実施されて来なかった。大規模学力調査の調査方法、分析方法にも測定論的基盤を持たないのが実情である。
3年計画の初年度となる本年度においては、高校と大学の接続問題の現状を理解し、本研究の意義を確認するために高校生の学習意欲の問題と新指導要領の影響とをテーマとした研究を行った。また、高校生の語彙力、漢字力を題材に、項目反応理論に基づく大規模テストの有用性を示す研究を行った。また、本研究の進め方について研究協力者から意見を聴取した。
次に、次年度以降の研究遂行のための資料収集を行った。まず、米国のNAEPについて、その実施の概略を概説する資料を入手した。さらに、戦後にわが国で行われた各種の学力調査を中心に、報告書を収集した。来年度は、それらの資料の内容を分析し、調査項目として用いることが可能な試験問題、および、その関連情報を整理し、さらに不足する資料を追加して、モニター調査の計画を立案する予定である。
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