2005 Fiscal Year Annual Research Report
パラダイム転換期における訪問看護師の看護実践に対する自己効力尺度の開発
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16659636
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| Research Institution | Seirei Christopher University |
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Principal Investigator |
冨安 眞理 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 講師 (50367588)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
辻 ちえ 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 助手 (30367586)
松本 浩幸 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 助手 (60367589)
酒井 昌子 聖路加看護大学, 看護学部, 講師 (60236982)
中野 照代 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 教授 (80288406)
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| Keywords | 訪問看護師 / 看護実践 / QOL / デルファイ法 |
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| Research Abstract |
【研究目的】訪問看護師の看護実践上の課題である医療モデルから生活モデルへのシフトに着目した自己効力尺度を作成し、その妥当性と信頼性を検討する。【平成17年度目標】訪問看護師が認知する訪問看護実践の構造についてデルファイ法を参考としたアンケート調査によって考察を補完する。【調査方法】1.調査対象者:研究機関関連施設である訪問看護ステーション所属訪問看護師および訪問看護経験者である。2.データ収集方法 1)第1次調査:平成16年度フォーカスグループインタビュー分析結果から得られた15領域49項目の在宅療養者とその家族のQOLにつながる訪問看護実践に基づいて質問紙を作成した。質問紙はこの全項目に関して、全く同意できる(4点)〜全く同意できない(0点)の5段階リッカートスケールとした。調査の合意を得られた27名に質問紙を配布、23名より回答を得て(回収率85.0%)、結果を集計した。2)第2次調査:第1次調査の結果として各項目の同意の割合を記載した調査用紙を作成した。調査対象者23名がその結果を参照できるようにし、調査質問紙の回答を求め、対象者全員より回答を得た。3.データ分析方法 49項目について同意の割合を算出し、統計ソフトにはSPSS(Ver.13)を用いた。コンセンサスの程度は同意率75%を目安とした。4.倫理的配慮 調査協力者に文書を用いて研究の趣旨を伝え、研究への合意を得た。尚、本調査は聖隷クリストファー大学倫理委員会の承認を得て実施に至った。【結果および考察】第2次調査対象者23名の背景としては、平均年齢39.0歳であり、訪問看護経験年数は4ヶ月〜10年,平均経験年数5.3年であり、すべて女性であった。訪問看護経験年数について3年以上の者は15名,3年未満の者は8名であった。在宅療養者とその家族のQOLにつながる訪問看護実践に関する49項目のうち同意率が75%以下であった8項目について内容の再検討が示唆された。また、訪問看護経験年数の違い(3年以上,3年未満)による同意率の差は認められなかった。
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