2005 Fiscal Year Annual Research Report
1型糖尿病患者へのIT機器を用いた教育支援モデルの構築
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16791393
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| Research Institution | Ehime University |
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Principal Investigator |
薬師神 裕子 愛媛大学, 医学部, 講師 (10335903)
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| Keywords | 糖尿病 / 思春期・青年期 / Information Technology / 自己管理支援 / 継続支援 / 糖尿病教育評価 / 評価基準 / 糖尿病教育支援モデル |
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| Research Abstract |
1.支援経過から思春期/青年期患者の自己管理における対処行動や行動変容を客観的評価基準を用いて分析し,IT機器を用いた1型糖尿病患者への長期的な糖尿病療養支援の有用性を明らかにする。
血糖測定データと患者からのコメントをホームページに転送できるe-SMBGシステムを用いて、16歳〜22歳(支援開始時)の5事例を対象とした糖尿病自己管理支援を2年間継続した。糖尿病コントロールの指標であるHbAlc値の推移は、3事例(16歳女性、22歳女性、20歳男性)において支援開始後約1年半は改善傾向を示したが、その後上昇するといったパターンを呈しており、長期間改善傾向を維持することは困難であった。しかし、就職開始前後に支援を開始した青年期の2事例は、e-SMBGを用いた血糖データの管理が習慣化し、血糖値悪化の原因を自ら分析する行動変容が見られた。ホームページに血糖測定値と日々の出来事を記録することで、血糖に変動を与える要因を考慮しインスリン注射の投与時間やインスリン量の増減を自ら行っていた。思春期の2事例においては、高校入学後の一人暮らし、学校での人間関係、家族の転勤といったライフイベントが血糖コントロールに大きく影響し、一時的に血糖値の改善は見られたが長期間にわたり維持し続けることは困難であった。しかし、IT機器を用いた2年間の継続支援からは、患者の生活変化から生じた自己管理の課題の詳細な把握とデータ管理及び評価の簡便性といった有用性が確認された。
2.IT機器を用いた1型糖尿病患者への教育支援モデルの構築。
IT機器を用いた教育支援モデルに重要な要因は、支援開始時の対象者の年齢、対象者の自己管理課題、支援期間、メールや電話による支援頻度、患者の動機付けと行動変容、通信コストである。血糖コントロールが不良になった事例においてはホームページの利用頻度や通信回数が増加し通信費が高額となるが、一人当たりの年間の通信費(約8万円)においては、携帯電話やギガビット通信がさらに普及されることで安価な通信費で支援を提供できる可能性があり、今後、今回作成したモデルの検証を進めていきたい。
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