2006 Fiscal Year Annual Research Report
自己管理能力に基づいた高齢在宅酸素療法患者への外来教育プロトコールの検討
Project/Area Number |
16791409
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Research Institution | Fukuoka Prefectural University |
Principal Investigator |
加藤 法子 福岡県立大学, 看護学部, 助手 (20330699)
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Keywords | 在宅酸素療法 / 自己管理 / 高齢者 / 外来教育 |
Research Abstract |
本研究は、外来通院している高齢在宅酸素療法患者を対象に療養生活における自己管理能力に影響を及ぼす因子を明らかにし、その査定に基づき患者の行動変容を促すような外来教育プロトコールを検討することを目的に調査を行っている。本研究では、自己管理能力を、認識と行動の両画から捉え、査定することとしている。認識については、予備調査で行った自己効力感尺度を一部修正し、その他、影響を及ぼすと思われる項目を追加した。調査は片道郵送法を用い、調査対象者は61名であった。その結果、自己効力感と生活充実感は高い正の相関が見られた(r=.446)。高齢在宅酸素療法患者が生活充実感を高く持つことが自己効力感を促進する要因であることが確認された。また、これまでの生活における療養生活での成功体験や日常生活の自立度がたかいこと、周囲からの適切な支援を受けることも自己効力感を高める因子になるのではないかということが示唆された。行動画においては、当初はライフコーダーと、パルスオキシメーター、生活行動記録で評価する予定であったが、予備調査を行った結果、対象が高齢であり病態も重症であることなどから、身体的・心理的負担が大きいと判断し、調査方法を一部変更した。活動については、活動量をライフコーダーで測定し、同時に質問紙による日常生活の行動に関する調査を行った。調査対象者は3名であった。その結果、高齢在宅酸素療法患者の活動量は、患者の自覚する活動量とほぼ一致し、また病気や療養生活の知識があることが行動につながるのではなく、病態の重症度や、自覚する息切れの程度が関係しているのではないかということが示唆された。今後は、行動面の調査対象者数を増やし、自己管理能力の行動面に影響する因子を明らかにし、外来教育プロトコールを作成・実施・評価する予定である。
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