2016 Fiscal Year Annual Research Report
Project/Area Number |
16H01839
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Research Institution | The University of Tokyo |
Principal Investigator |
加藤 照之 東京大学, 地震研究所, 教授 (80134633)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
寺田 幸博 高知工業高等専門学校, 環境都市デザイン工学科, 客員教授 (30442479)
田所 敬一 名古屋大学, 環境学研究科, 准教授 (70324390)
二村 彰 弓削商船高等専門学校, 商船学科, 准教授 (90332080)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 津波 / 総合防災 |
Outline of Annual Research Achievements |
研究遂行のため主たる研究者3名が東京に集まり打合わせを行った.ここでは,役割の分担,研究の進め方について意見を交換した.また,ブイを遠洋に敷設する場合衛星通信が必要となるが,現在使われている技術試験衛星「きく8号」が運用停止間近であるため,商用の衛星通信の導入が必要であることが認識された.そのため,このような商用衛星を運用している会社を訪問し,商用の衛星通信の導入について技術的な面と経費の面からの情報交換を行った.続いて,関係者全員が集まり研究遂行の詳細な検討を行う必要があったが,別途基盤研究(S)の申請が行われていることから,結果がわかる5月末以降に実施することとした.データ解析においては,前年度に他経費によって実施した実験について得られたデータを整理するとともに,その意義や今後の研究への取り込み方等について検討を行った.この実験では,GNSSブイからの衛星通信によるデータがしばしば途切れることから,その原因はブイの揺動による通信アンテナの傾斜によってブイからの送信信号のゲインが低下するためではないかと考え,衛星通信用アンテナをブイが揺れても水平を保てるようなジンバル機構をもった治具に搭載して実験を行った.実験は弓削商船高専保有の2隻の船舶によって行われ,導入した機構が有効に働くかどうかの検証を行った.得られた結果を検証したところ,船舶の固有周期により,有効に働く場合と,必ずしもそうでもない場合があることが判明した.このジンバル機構を今後活用するためには,ブイの揺動の固有周期を明らかにしたうえで,デザインをよく考える必要があることが判明した.これらの研究成果について5月の地球惑星科学連合の年次大会において発表を行った.その後,別途申請していた基盤研究(S)が採択されたことから,関連研究者による全体集会を含め,研究の遂行を停止し,残金を返還することとした.
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Research Progress Status |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(1 results)