2018 Fiscal Year Annual Research Report
人口・産業集積の時空間ビッグデータにみられる相転移挙動の計算科学的研究
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16H02872
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
大西 立顕 東京大学, 大学院情報理工学系研究科, 准教授 (10376387)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
水野 貴之 国立情報学研究所, 情報社会相関研究系, 准教授 (50467057)
久野 遼平 東京大学, 大学院情報理工学系研究科, 特任助教 (60725018)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 時空間ビッグデータ / 地理空間情報 / 成長率 / ラプラス分布 / ジブラ則 / 都市サイズ / 経済物理学 / 社会物理学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
法人の電話帳に掲載されている店舗・施設の数(都市サイズ)を全国規模で市区町村毎に解析した．都市サイズは指数分布に，成長率はラプラス分布に従い，成長率は都市サイズに依存せずジブラ則が成り立つことを明らかにした．都市サイズの年次時系列を解析したところ，連続する２時点間の成長率には正の相関があり，大きくなった都市は翌年も大きくなりやすい性質がある．成長率を中央値の大小で二値化し，都市サイズの時間変化履歴で条件つけした確率を考える．連続して同符号が出た後に次も同符号が出現する確率は統計的有意に0.5より大きくなり，同符号が連続すればするほど次も同符号が出現しやすい，つまり，都市の店舗・施設の数の増加・減少傾向は継続しやすい性質があることを明らかにした．
さらに，個人の電話帳データを用いて郵便番号単位に定義される集落の世帯数を全国規模で推定する手法を開発した．2015年について，国勢調査データの世帯数と電話帳データ収録件数を比較したところ，世帯数の多い大きな都市になるほど収録割合は少なくなるが，世帯数の少ない小さい都市になるほど収録割合は高くなり，都市の大きさが小さくなるにつれて１世帯に１件の割合で収録される傾向に近づいていくことが分かった．人口の少ない地域については，電話帳データの収録件数は人口を反映していると期待できる．店舗・施設の数で行った解析と同様の分析を行い，人口が連続増加(減少)すると翌年も増加(減少)しやすい傾向などを明らかにした．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
個人の電話帳データから世帯数を推定する手法が開発できたことにより，動的な特性の解析を詳細に実施することができ，時間発展の観点から集積現象を考察することが可能となった．
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| Strategy for Future Research Activity |
人口と産業のそれぞれについて，時間発展の観点から集積現象を解析する．人口と産業の間に働く相互作用が，集積現象にどのような影響を及ぼすのか考察する．
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