2016 Fiscal Year Annual Research Report
生物育成教育の深化・発展をめざした教育支援フレームワークの構築と全国展開
| Project/Area Number |
16H03061
|
|---|
| Research Institution | Fukuoka University of Education |
|---|
Principal Investigator |
平尾 健二 福岡教育大学, 教育学部, 教授 (70301348)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
土屋 英男 京都教育大学, 教育学部, 教授 (20188577)
太田 弘一 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (20211790)
岡 正明 宮城教育大学, 教育学部, 教授 (50292355)
藤井 道彦 静岡大学, 教育学部, 教授 (50228962)
浅野 陽樹 鹿児島大学, 法文教育学域教育学系, 准教授 (30437941)
荒木 祐二 埼玉大学, 教育学部, 准教授 (00533986)
小泉 匡弘 北海道教育大学, 教育学部, 特任講師 (80734839)
出口 哲久 北海道教育大学, 教育学部, 特任講師 (50743671)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
|
| Keywords | 技術・家庭科技術分野 / 生物育成 / アンケート調査 / 全国統一アンケート / 教員養成 / 教材開発 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，４カ年の1年目にあたり，以下の２つの研究テーマについて明らかにしながら，研究を遂行した。
【研究１．各研究拠点における中学校現場の生物育成学習の実態調査】研究メンバー（代表者および研究分担者）の配置から，「研究拠点」を，北海道，東北，関東，東海，近畿，九州と，全国を縦断する形で網羅的に調査する体制が得られている。そこで，本年度は，実際の中学校技術科の生物育成学習の実態を把握するために，全国の技術科担当教員へのアンケート調査を行うこととした。まず，アンケートのフォーマットの作成に着手し，研究メンバー全員の意見を取り入れながら，完成させることができた。完成したアンケートを各研究拠点において実施し，回答の集計に取りかかった。ここで，アンケートの送付総数は2697校に及び，それに対する回答校総数1256校であり，全体の回収率は46.6％と高い状況であった。このことは，全国の現職の技術科担当教員の生物育成学習への関心の高さ，本研究への期待の高さが伺える結果であると判断された。
【研究２．各研究拠点の特性をふまえた新しい生物育成教材の開発と共有】アンケートの結果をもとに，ニーズを分析し，各研究拠点において教材開発研究を進めた。その結果は，関連の学会にて複数発表することができた。さらに，得られた情報（アンケートの集計結果や，開発教材等）について公表していくWebシステムの開発を行う予定にしている。今年度は，研究メンバーによる２回の打合せの中でその構想について意見を持ち寄り，立ち上げに向けた準備を開始することができた。来年度の完成を目標に，専門家（ソフトウェア開発）の協力も仰ぎながら，システムの開発を行う体制を整えることができた。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
２つのテーマを同時進行させながら，それぞれに研究メンバーが一丸となって本研究に取り組むことができた。２回行った研究打合せでは，各研究拠点における生物育成学習の特徴，全国的な共通点も明らかにしながら，全国統一アンケートを作成し，実施回収を完了させることができた。また，このアンケート調査の結果を元に，今後の教材開発において多くの有益な情報を得ることが可能となった。このような理由から，現在までの進捗状況について，「（2）おおむね順調に進展している」と判断した。
|
| Strategy for Future Research Activity |
現在，全国統一アンケートについては，各研究拠点において分析を進めているところであるが，今後は，それぞれのデータを持ち寄り，全国平均の算出はもちろん，全国平均との比較により，より各研究拠点の特色を相対的に分析していることが可能となる。また，９名の研究メンバーの共通理解をベースに，今後，より具体的な研究協力が各拠点間でも生まれそうな状況である。それらの核となるWebシステムの構築を次年度は大きく進展させたい。
|
