2017 Fiscal Year Annual Research Report
Prevention measures for non-specific musculoskeletal symptom using smartphone app: action-oriented solutions by interdisciplinary approach
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16H03137
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| Research Institution | Nagoya City University |
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Principal Investigator |
榎原 毅 名古屋市立大学, 大学院医学研究科, 准教授 (50405156)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松河 剛司 愛知工業大学, 情報科学部, 准教授 (30580518)
松田 文子 公益財団法人大原記念労働科学研究所, 研究部, 主任研究員 (40399340)
山本 奈央 名古屋市立大学, 大学院経済学研究科, 講師 (70551662)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 頸肩部筋骨格系症状 / スマートフォン / ライフログ / 焦点制御理論 / クラウドワーカー / マーケティング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
スマートフォン（以下スマホ）など利便性の高い携帯端末の技術革新は社会における働き方を変え、多くの恩恵をもたらす一方で、長期利用に伴う頸肩部筋骨格系症状(MSD)への影響が近年では懸念されている。
本研究のコアとなる，携帯利用行動の変容を促す改善志向型スマホアプリの開発を行うにあたり，頸肩部MSDの発症予測モデルの推定式作成のために前年度収集したデータを基に多変量解析を行った結果，当初想定していた変数モデルでは推定精度が不十分となることが判明した．そこで新たな統計解析および新指標の検討を追加実施し，頸肩部MSDの発症予測モデルの再構築を行うため，繰越申請を行った．最終的には，用いる指標はアプリ内で選択可能なようにし，データの蓄積に応じてロジスティック回帰モデルの共変量として適宜投入可能な自由度を持たせることで対応することとなった．
改善志向型アプリの仕様検討にあたり，行動変容を促しリテンション効用が高い要素を組み込んだ仕様を検討するために，マーケティングの観点から焦点制御理論（ユーザのポジティブ・ネガティブな志向性）を応用した実装機能評価を実施した。
この実装機能評価に基づき，更に共同研究者間でブレーンストーミングを行い実装機能の選定を行い，改善志向型アプリの開発を行った．
同アプリの動作検証・パイロットテストを実施した．なお，シミュレーション機能の実装に際しては，頚肩部MSD症状の修飾要因として考えられる身体不活動性／身体活動性評価のアルゴリズム開発を行った．30名の一般成人を対象にスマホを胸ポケットに携行した状態で6分歩行テストを実施，加速度・ジャイロセンサーから歩行パラメータの測定方法を検討した．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
繰越申請を行ったが，最終的な進捗としては当初計画の通り，開発した改善志向型アプリを用いた動作検証・パイロットテストの実施までを行う事ができた．英語原著論文（査読有）を１編，学会発表に関しては８件（うちシンポジウム講演５件）を行う事ができ，本研究により得られた基礎的知見をいち早く社会発信することに努めた．
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| Strategy for Future Research Activity |
開発した改善志向型アプリを用いた動作検証・パイロットテストの実施を行う事ができた．
今後の研究の推進方策としては，改善志向型アプリ「新MotionLogger」アプリを一般公開し，ユーザ参加型によるデータの蓄積を推進する．
次に，頸肩部MSDの課題は，器質的な病変が見当たらないが痛みを訴える非特異的頸部痛患者が近年増加していることをうけ，その効果的かつ多面的な予防策の検討が求められている．一連の研究において，スマホ使用時の頸部屈曲角度の時系列変動から，絶えず人は頸部負荷が生じるとそれを回避するための自主対処行動を意識的・無意識的にとり，頸部痛の亢進・発現を抑制していることが示唆された．頸肩部MSD症状の亢進・抑制のダイナミズムに着眼して，更に継続研究を推進していく予定である．
また，本研究で得られたデータの分析を進め，論文投稿および学会発表も精力的に継続して実施していく予定である．
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