「職場を健康増進の拠点」とするための労働体力科学研究

2017 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 16H03251
• Research Institution: National Institute of Occupational Safety and Health,Japan
• Principal Investigator: 松尾 知明 独立行政法人労働者健康安全機構労働安全衛生総合研究所, 産業疫学研究グループ, 研究員 (30582697)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 田中 喜代次 筑波大学, 体育系, 教授 (50163514)
• Project Period (FY): 2016-04-01 – 2019-03-31
• Keywords: 運動療法 / 食事療法 / 高強度運動 / 食事制限 / メタボリックシンドローム / 体力 / 労働衛生

Outline of Annual Research Achievements

H29年度は東京圏在住の労働者を対象とした以下のウェブ調査を行った。
1.＜調査名＞「労働者の運動習慣化の実態と健康との関連を解明するためのウェブ調査」
2.＜概要＞　健康の維持増進・疾病予防には“余暇時間の運動“が推奨される。しかし、現代に生きる多くの忙しい労働者にとって、その実践は難しい場合が多い。その一方で、職務時間の大部分がデスクワークとなるような働き方をする労働者が増えており、このような労働者の座位行動は労働衛生上の新たな有害因子として注目されている。また最近は、労働人口減少問題や医療費高騰問題を背景に”働き方改革“や”健康経営“などの考えも広まっている。我々は体力水準の低い労働者が時間効率良く体力を改善させられる方法を提案するための研究に取り組み、一定の成果を得てきた。しかし、これまでに得られた成果はあくまで実験室での成果であり、実際の労働者に、また実際の労働現場に適用できるかは不明である。次の段階は、考案した方法を実際の労働現場に適用させるための具体策の構築である。そのための基礎資料を疫学調査で作成する。本調査研究の目的は、（1）労働者の運動実践の実態と運動習慣化に対する意識を調べること、（2）それらと健康状況との関連を分析すること、（3）これまでの研究で開発した介入プログラムを労働現場で活用する際の障壁を抽出することである。
3.＜対象者＞　主な勤務地が東京圏の労働者10,000名
4.＜進捗状況＞　10,000名の調査票の回収を済ませ、現在、解析中

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

今年度の作業としては、①質問票の作成、②倫理審査、③調査会社決定のための入札、④調査会社との調整、⑤調査実施を予定していた。全て順調に進捗し、年度末の段階で予定通りデータを収集している。

Strategy for Future Research Activity

平成28年度はメタボリックシンドローム該当者を対象とした6ヵ月間の介入実験を行い、企業などの現場での限られた時間、スペースで行える介入プログラムを考案した。しかし、介入実験で得た成果はあくまで実験室での成果であり、実際の労働者に、また実際の労働現場に適用できるかは不明である。そこで平成29年度は、考案した介入プログラムを労働現場で活用する際の障壁を抽出するため調査を行った。平成30年度は、調査で得たデータを分析した上で、企業での介入実験を行う予定である。現在、そのための調整を進めている。