2018 Fiscal Year Annual Research Report
Occupational physical fitness study for promoting health program in the workplace
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16H03251
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| Research Institution | National Institute of Occupational Safety and Health,Japan |
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Principal Investigator |
松尾 知明 独立行政法人労働者健康安全機構労働安全衛生総合研究所, 産業疫学研究グループ, 主任研究員 (30582697)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 喜代次 筑波大学, 体育系, 名誉教授 (50163514)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 運動療法 / 食事療法 / 高強度運動 / メタボリックシンドローム / 体力 / 労働衛生 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
最終年度の本年度は、まず、2年目に行った労働者1万人を対象としたウェブ調査の詳細な分析を行った。東京圏で勤務する労働者の運動習慣の実態や座位時間が健診数値に関与することなど、興味深い結果が得られた。詳細な分析結果を論文にまとめ、現在投稿中である。
次に、1～2年目に得られた研究成果を参考に考案した運動プログラムを、企業等の事業場に適用するための実験（協力企業の従業員を対象とした介入実験）を行った。対象者は2つの事業場で、各10名とした。実験の主な目的は、企業でこのような健康支援策が行われた場合の従業員の参加状況や費用対効果等を検討することであった。介入期間は1か月程である。実験では、まず、協力企業（大手保険会社A社）の社内にフィットネスルームを設置することや、従業員が勤務中に運動を行うことに対する社内承認を得る作業から始めた。Ａ社が健康経営を掲げる企業であるためか、役員など上層部の承認は比較的スムースに得られた。参加者は、実験協力部署の社員に呼び掛ける形で募集した。実験後に行った参加者への個別インタビューでは、「会社の許可があるから運動をする気になる」といった好意的な意見があった一方で、「戦闘モードの仕事中は運動どころではない」、「許可されても周りの目が気になる」といった現実的な意見や、「運動している姿を同僚に見られたくない」といった意見も出され、1ヵ月程の短期間でも、また、職場にフィットネスルームが設置され、勤務中の運動実践が許された環境でも、「職場での運動実践」には課題が多い実情が示された。労働者向けに考案した運動プログラムを企業等で実践（社会実装）するためには、運動が身体のメカニズムにどう適応するかだけではなく、運動を社会のメカニズムにどう適応させるかについての議論を深める必要がありそうである。
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| Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(12 results)
