2016 Fiscal Year Annual Research Report
JSL対話型アセスメントDLAの精緻化と外国人児童生徒のための教育的枠組みの構築
| Project/Area Number |
16H03433
|
|---|
| Research Institution | Tokyo University of Foreign Studies |
|---|
Principal Investigator |
伊東 祐郎 東京外国語大学, 大学院国際日本学研究院, 教授 (50242227)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
真嶋 潤子 大阪大学, 言語文化研究科(言語社会専攻、日本語・日本文化専攻), 教授 (30273733)
小林 幸江 東京外国語大学, 大学院国際日本学研究院, 教授 (40114798)
櫻井 千穂 同志社大学, 日本語・日本文化教育センター, 准教授 (40723250)
菅長 理恵 東京外国語大学, 大学院国際日本学研究院, 准教授 (50302899)
石井 恵理子 東京女子大学, 現代教養学部, 教授 (90212810)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2021-03-31
|
| Keywords | バイリンガル教育 / 日本語教育 / 測定 / 評価 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
1年目である平成28年度は、これまでの蓄積データをJSL評価参照枠の５つの年齢枠（６-７歳、７-８歳、８-１０歳、１０-１２歳、１２-１５歳）別、６つのステージ別に分類し、不足データの洗い出しを行い、情報を集約した。
・目標達成のために大規模調査を実施した。
・現在日本語母語児童へ調査中だが、データの質の問題が発生しつつある。目算ではステージ３～５への分布が多いが、学校要因、保護者の影響、外国人に対する姿勢等、環境が大きく左右した。
・教育委員会の教員が市内学校を回り、外国人児童生徒の状況を聞いてくれた。話を聞き、必要であればDLAに回している。このような努力のおかげで現場の先生が変わってきた。
・反省として中間報告が実施できたらよかった。調査で多忙だった。収集データから言えることを目的に合わせて生かす必要がある。あらかじめゴール設定をして学会発表、報告を積極的に行って行く必要がある。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
＜書く＞前期、長春で10回作文データを収集。後期は「書く」実践例の収集。DLA研修の実施： 浜松市教育委員会と琉球大学で実施した。
＜聴く＞・葛飾区教育委員会：立ち上げに協力しており、これからの関係に期待している。帯広市 教育委員会：学校の理解がないと支援要請を受けて出張。最近になってネパール、フィリピン出身者が増えてきたため、問題が生じてきている。
＜読む＞大規模調査を実施。現在日本語母語児童へ調査中だがデータの質の問題が発生しつつある。目算ではステージ3~5への分布が多いが、学校要因、保護者の影響、外国人に対する姿勢等、環境 が大きく左右している。教育委員会五十嵐先生が市内学校を回り、外国人児童生徒の状況を聞いてくれている。話を聞き、必要であればDLAに回している。五十嵐先生が回ってくれたおかげで現場の 先生が変わってきた。データ収集については、今年は6名分収集（藤沢市立長後小学校 齋藤先生より）中学生のデータが不足、中国語、フィリピノ語のデータがないため、葛飾区で実施予定。3年にわたるデータ収集ができたのは6名、面白いデータになりそうである・日本語母語児童生徒（XYZ）3名にも実施。ステージ3～4は多いが、ステージ6の事例はない。
|
| Strategy for Future Research Activity |
継続して縦断調査を行うとともに、課題の解決に向け、１年目に収集したデータの分析を集中的に行う。収集した音声データに文字化・翻訳等の処理を行った後に、技能別JSL評価参照枠の評価の観点（例：語彙・文の質・談話（段落）の構成・読解・聴解・音読速度・ストラテジーなど）に従って結果を得点化し、年齢、滞日期間との関係、二言語間、4技能間の相関関係を分析する。年度末には、その調査結果を中間報告として公開するためのシンポジウムを開催する。成果公開のみに留まることなく、教育につなげられるよう、海外から専門家を招いた基調講演、そして、調査協力校のDLA活用教育実践の発表も合わせて行う。データ数を増やすための対策については、DLA本冊7章の内容を基にして、児童生徒のデータをあわせて収集する。共通フォームの作成が対策として挙げられた。日本語母語話者のデータ収集も行う必要があるとの意見があった。6月三重県での研修での声掛けなど、収集場所、収集方法を今後模索していく。大規模データと詳細なデータの両面から収集する。西保見でのデータ収集に関して、明日以降松本一子先生経由でお願いする。できれば言語別に収集する必要がある。大森東小学校との交渉を進める。
|
