2017 Fiscal Year Annual Research Report
Construction of Instructional Models to Nurture Intercultural Competence Connecting All Levels of Education by the Use of Self-Reflective Tools
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16H03456
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| Research Institution | Tokai University |
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Principal Investigator |
松本 佳穂子 東海大学, 国際教育センター, 教授 (30349427)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
北澤 武 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (80453033)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 異文化間能力 / 自己省察ツール / 一貫教育モデル / 異文化理解教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、まず、ヨーロッパ評議会言語政策部門によって異文化間能力（Intercultural Competence)養成のために開発され 、ヨーロッパで広く使われている自律的省察ツール、Autobiography of Intercultural Encounters (AIE)の通常版と子供版を、日本の小学校から大学に至る教育現場に導入し、その効果を検証すること、次に、これを基に指導方法、カリキュラム、評価方法などを開発し、言語教育や異文化理解教育を通じて異文化対処能力と問題解決能力養成のための一貫教育モデルを構築することである。２年目に当たる今年度は、１年目の小規模な実験的実施から得られた知見や反省点を基に、以下のように本格的実験を開始した。
１．様々な教育環境やニーズを代表する小学校、中学校、高等学校、大学について、いくつかの導入モデルを教材と共に開発し、実験を行った。それぞれ約１０クラスで授業をし、AIEで反応を収集したが、中学校と高等学校の協力校とうまく実験スケジュールが合わなかったため、半分の５校（５クラス）ずつを来年に回すことにした。実験をしながら、導入モデルや教材が合わない場合は修正をし、それぞれ４種類ぐらいのパターンを完成させることができた。
２．実験をしてみると、低学年の生徒により顕著な異文化への気づきや態度の変化などが見られたが、異文化間能力の伸びという側面から効果の比較検証を行うために、バイラム博士とその研究グループが明らかにしている異文化間能力の構成要素を基に、小・中学校用と高校・大学用の二種類の評価ツールを作成した。その際、一部の学校で行った授業観察とその分析結果を参考にし、日本の環境に合わないものは修正や調整を行った。
３．来年度の実験校を手配する際に、これまで実験数が十分でなかった高等学校と、英語版をそのまま使用できるような学校を特に重点的に揃えた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
ほぼ計画通りに３年目以降の実験準備ができているが、上記の実績のところで説明したように、中学校、高等学校及び英語版をそのまま使用できるような英語に力を入れている学校での実験がスケジュールの問題等のために十分ではなかったので、来年度はその部分を補充しつつ、実験を進める予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
＜平成３０年度＞ ２９年度に十分にカバーできなかったタイプのクラスを加えて引き続き実験を続けつつ、同時に評価ツールの検証を行う。AIE については集積された大量の被験者入力データのテキスト分析に基づき、各年齢層と教育レベルに合った教育指標と生徒・学生のための自己チェックリストを構築する。また、ビデオや観察記録を含む授業データを分析し、更に解明したい点については教員に対するアンケートやインタビューを通じて明確にしていく。更に、これまでの分析結果と異文化間能力の構成要素を対照しつつ、日本のそれぞれの年齢層の目指すべきところを指標化し、それぞれの教育レベルの学習者が理解できる言葉で段階的なCan-doチェックリストとしてまとめる。
＜平成３１年度＞ これまでの検証結果を基に、小学校から大学までの英語の授業と一般的な異文化理解教育の授業について、そのタイプ別にAIEを用いた異文化間能力養成教育のモデル化・最適化を図る。つまり、それぞれの教育レベルにおいて、より効果が見られた状況・方法や指導モデルを選択し、それを修正・調整したり組み合わせたりして、小学校から一貫教育として異文化間能力育成を行うための総合的かつ複線的教育モデルを提案する。結果はシンポジウム、ウェブサイトや出版物によって公開する。
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