2020 Fiscal Year Annual Research Report
貨幣のサーチ・モデルにおける価格の決定要因：理論と実験
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16H03596
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| Research Institution | Kobe University |
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Principal Investigator |
神谷 和也 神戸大学, 経済経営研究所, リサーチフェロー (50201439)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小林 創 関西大学, 経済学部, 教授 (10347510)
七條 達弘 大阪府立大学, 経済学研究科, 教授 (40305660)
清水 崇 神戸大学, 経済学研究科, 教授 (80323468)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 貨幣 / 実験 / サーチモデル / ダブルオークション / 貨幣の中立性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
まず、貨幣サーチモデルの実験に関する論文を完成し、出版した。論文においては、特に、貨幣が分割できない場合と比較し、分割可能な場合（何単位でも持てる）において取引がより効率的になることを示した。また、貨幣経済の定常均衡の非決定性に関する一般理論など、関連する理論や実験の論文をいくつか出版した。特に、非決定性に関する論文は、これまでのサーチモデルに関する非決定性理論を越えて、多くの貨幣モデルを包含するフレームワークでの理論になっている。
実験については、大阪大学において計６セッションを行った。２０１９年度に続き、動学的ダブルオークションモデルを使って、総貨幣量をセッションの途中で変える実験を行った。比較のため、途中で貨幣量を変えない実験も行った。各実験において、平均取引価格、買い手を選ぶ比率、取引が成立したagentの率などに差がないか検証した。この実験では、セッション途中で貨幣供給量を変えることにより、inertiaが発生しやすい状況になっている。例えば、貨幣量がセッション途中で増加した場合には、被験者はrealな貨幣量が増えたと錯覚し、元の貨幣量の場合の行動を引きずる可能性がある。つまり、貨幣量が2倍になれば貨幣価値は2分の1になるはずだが、相変わらず元の貨幣価値を前提にして行動する可能性がある。この種の中立性の実験は、いくつかの貨幣モデルを用いて行われているが、ほとんどの場合、貨幣量を増やした場合には中立性が成立し、減らした場合には中立性が成立しない。我々の実験では、貨幣量を増やす場合と変えない場合には、平均取引価格が下がり取引が成立したagentの率が増える傾向があり、減らす場合にはこれらに変化がなかった。この結果は文献上、新しい結果であり金融政策に関する新しい知見を与えるものと考える。
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| Research Progress Status |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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