2018 Fiscal Year Annual Research Report
Development and evaluation of education programs that reduce cancer stigma
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16H05218
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| Research Institution | National Cancer Center Japan |
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Principal Investigator |
高橋 都 国立研究開発法人国立がん研究センター, がん対策情報センター, 部長 (20322042)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤澤 大介 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 准教授 (30327639)
土屋 雅子 国立研究開発法人国立がん研究センター, がん対策情報センター, 研究員 (30756416)
助友 裕子 日本女子体育大学, 体育学部, 教授 (50459020)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | スティグマ / e-Health / がん教育 / 対人コミュニケーション / ヘルスプロモーション / 自治体 / 夫婦 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
①対人コミュニケーションにおけるスティグマ軽減に向けたウェブ介入プログラム開発：平成29年度に実施したウェブアンケート（がんに罹患経験のない一般市民1000名）の結果、本プログラムの評価指標となる3尺度の信頼性・妥当性が一定程度確保された。コクランシステマティックレビューおよび前年度に実施したウェブアンケート結果（がん経験者500名を対象）と合わせて、プログラムの構成要素を同定し、心理学理論に基づいてロジックモデルを作成した。更に、プログラムのコンテンツを研究協力者とともに作成し、専門家パネル（腫瘍内科、精神科、がん看護、教育学、社会学）による外部評価をうけ、概ね良好な評価を得た。今後、一般市民を対象とした介入研究につなげる。
②がん患者とパートナーのコミュニケーションガイドブック作成：がん患者3名を対象として、罹病後の関係性変化、治療や生活に関する重要な問題の話し合いのあり方、コミュニケーション上の困難と工夫等に関する半構造化面接を実施した。「生死にかかわる話題」「将来がんが悪化する可能性」「性に関する話題」を回避する傾向が認められ、これらの話題の配慮ある伝え方の支援策定の必要性が示唆された。
③行政事業協力型保健ボランティア対象がん教育プログラムにおけるがん体験者の講話評価：行政事業協力型保健ボランティアのがん教育研修において、介入群（保健師によるがん教育+体験者講話）92名、対照群（保健師によるがん教育のみ）55名を対象として、研修前後に自記式質問紙調査を行った。「がんになったらふつうにはもう戻れない」に「そう思う」と回答した者は、介入群が23名（25.0%）→14名（15.2%）と減少に転じたのに対し、対照群では15名（27.3%）→15名（27.3%）と横ばいであったこと等から、がん体験者の講話ががんスティグマ軽減に資する可能性が示唆された。
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| Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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