2017 Fiscal Year Annual Research Report
Attributable Causes of Cancer in Japan
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16H05244
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| Research Institution | National Cancer Center Japan |
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Principal Investigator |
井上 真奈美 国立研究開発法人国立がん研究センター, その他部局等, その他 (70250248)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
片野田 耕太 国立研究開発法人国立がん研究センター, がん対策情報センター, 部長 (00356263)
澤田 典絵 国立研究開発法人国立がん研究センター, 社会と健康研究センター, 室長 (00446551)
永田 知里 岐阜大学, 大学院医学系研究科, 教授 (30283295)
林 櫻松 愛知医科大学, 医学部, 准教授 (50340302)
石原 淳子 麻布大学, 生命・環境科学部, 教授 (30415509)
高地 リベカ 奈良女子大学, 生活環境科学系, 教授 (60413085)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | がん / 要因 / 人口寄与割合 / 予防 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
がんリスクの大きさをとらえる指標としては、要因のがんに対する相対危険度が多く用いられている。一方、要因の与える国全体への寄与度、すなわち負担の大きさを考える場合は、国全体における要因の保有割合を考慮した人口寄与割合が重要な指標となる。近年、わが国では、喫煙率やがん関連感染症の感染率など、要因によってはその保有割合が年代・世代によりダイナミックに変化していることから、現状に合う最新かつ精度の高い寄与度の推計が求められている。本研究の目的は、現在及び将来における日本人のがんの主要な原因（喫煙、飲酒、がん関連感染症、肥満、運動、糖尿病、女性ホルモン関連要因、塩分摂取、野菜・果物摂取、大気汚染等）の寄与度を、最新のエビデンスを網羅して予測推計することである。
計画の達成にあたり、初年度にはⅠ．対象となる要因と関連部位がんの決定、各要因の論理的最小リスクの定義づけを行い、次に、Ⅱ．がんの要因の人口寄与割合の推計に必須の3要素の収集、すなわち、日本におけるがん統計（罹患・死亡等）、日本人を代表する各要因の保有割合のデータ、要因と因果関係のあるがんの相対リスクの代表値をおおむね収集した。
第二年度である本年度には、初年度に収集したこれらの情報を用いて、日本人におけるがんの中で、それぞれのがんの要因（喫煙、飲酒、肥満、運動、食事要因（高塩食品、赤肉、加工肉の過剰摂取、野菜、果物、食物線維の摂取不足）、大気汚染、女性関連要因、及びがん関連感染症の一部）に起因するがん罹患及び死亡の度合いを人口寄与割合によって推計した。なお、感染症のうちヘリコバクター・ピロリについては、公表データやそのオリジナルデータを統合し、日本人の代表値としての出生年別感染率を推計し公表した。現在、肝炎ウイルス感染率について同様の推計を進めている。感染率推計の完了次第、感染症全体の人口寄与割合の推計が完了する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究に用いる日本人の適切なデータが存在しないために推計を進めている一部のがん感染感染症出生年別保有率以外の各要因については、すべて要因毎の人口寄与割合の推計が完了した。残る保有率推計についても近く完了予定である。最終年度に、これらを統合してがんの要因全体の寄与度（人口寄与割合）を推計する素地が概ね整っており、概ね順調に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度には、現在推計中の保有率データを含めすべての要因毎の寄与割合推計値が出そろい次第、がんの予防可能な要因全体の人口寄与割合の推計を完了する。さらに最終年度には論文化作業を進め、わが国における今後のがん対策へ大きく貢献する必須の科学的エビデンスとしての公表を目ざす。
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Research Products
(6 results)
