2018 Fiscal Year Annual Research Report
Attributable Causes of Cancer in Japan
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16H05244
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| Research Institution | National Cancer Center Japan |
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Principal Investigator |
井上 真奈美 国立研究開発法人国立がん研究センター, 社会と健康研究センター, 部長 (70250248)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
片野田 耕太 国立研究開発法人国立がん研究センター, がん対策情報センター, 部長 (00356263)
澤田 典絵 国立研究開発法人国立がん研究センター, 社会と健康研究センター, 室長 (00446551)
永田 知里 岐阜大学, 大学院医学系研究科, 教授 (30283295)
石原 淳子 麻布大学, 生命・環境科学部, 教授 (30415509)
林 櫻松 愛知医科大学, 医学部, 教授 (50340302)
高地 リベカ 奈良女子大学, 生活環境科学系, 教授 (60413085)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | がん / 要因 / 人口寄与割合 / 予防 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
がんリスクの大きさをとらえる指標としては、要因のがんに対する相対危険度が多く用いられている。一方、要因の与える国全体への寄与度、すなわち負担の大きさを考える場合は、国全体における要因の保有割合を考慮した人口寄与割合が重要な指標となる。近年、わが国では、喫煙率やがん関連感染症の感染率など、要因によってはその保有割合が年代・世代によりダイナミックに変化していることから、現状に合う最新かつ精度の高い寄与度の推計が求められている。本研究では、現在及び将来における日本人のがんの主要な原因（喫煙、飲酒、がん関連感染症、肥満、運動、糖尿病、女性ホルモン関連要因、塩分摂取、野菜・果物摂取、大気汚染等）の寄与度を、最新のエビデンスを網羅して予測推計した。
まず、Ⅰ．対象となる要因と関連部位がんの決定、各要因の論理的最小リスクの定義づけを行い、次に、Ⅱ．がんの要因の人口寄与割合の推計に必須の3要素の収集、すなわち、１）日本におけるがん統計（罹患・死亡等）、２）日本人を代表する各要因の保有割合のデータ、３）要因と因果関係のあるがんの相対リスクの代表値を決定した。これらを基に、要因毎にⅢ．人口寄与割合の算出を行った。これを各部位がん毎に集計しなおし、要因どうしのオーバーラップの影響を統計的に補正して、最終的に日本人におけるがんの修正可能な要因の人口寄与割合を推計した。
その結果、2015年の日本人におけるがんのうち、修正可能ながんの要因に起因するがんは、男性45％、女性31％、男女計で39％と推計された。男性では、感染20％、能動喫煙20％、飲酒8%、女性では、感染15％、喫煙8%、飲酒6%が寄与割合の高い要因であり、男女とも感染、喫煙、飲酒の順となった。現在、この結果についてシリーズ論文として論文化を進めており、論文受諾段階で数値を確定させ、社会に広く公表する予定である。
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| Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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