2019 Fiscal Year Annual Research Report
Effect of integtared body temperature management on sleep of community-dwelling frail older adults.
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16H05593
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Research Institution | Tohoku University |
Principal Investigator |
尾崎 章子 東北大学, 医学系研究科, 教授 (30305429)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
有竹 清夏 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (50415577)
宮脇 郁子 神戸大学, 保健学研究科, 教授 (80209957)
多留 ちえみ 神戸大学, 保健学研究科, 保健学研究員 (90514050)
影山 隆之 大分県立看護科学大学, 看護学部, 教授 (90204346)
安藤 千晶 東北大学, 医学系研究科, 助教 (60645919)
清水 恵 東北大学, 医学系研究科, 助教 (00843749)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 要介護高齢者 / 在宅 / 睡眠 / 睡眠薬 / 有害事象 / 訪問看護師 |
Outline of Annual Research Achievements |
高齢者のフレイルと睡眠との関連を明らかにするには,フレイル高齢者の生活機能に影響を与える睡眠薬リスクも考慮する必要がある。令和3年度は在宅要介護高齢者の睡眠,睡眠薬が関与すると推察される副作用リスクを明らかにすることを目的に,訪問看護師324名を対象にweb調査を行った。在宅要介護(要支援含む)高齢者について,「入眠困難」「中途覚醒」「早朝覚醒」「昼夜逆転など生活リズムに問題がある」利用者を訪問した経験のある訪問看護師は,それぞれ73.8%,73.8%,65.1%,72.5%であった。 担当する利用者のうち睡眠薬を使用している要介護高齢者の割合は,「50%以上」と回答した訪問看護師は34.6%であった。睡眠薬が関連すると推察される有害事象について,「転倒・転落を経験した」と回答した訪問看護師は11.4%で,「転倒・転落を経験しそうになったことがある」は53.1%であった。「めまいやふらつきを経験した」と回答したのは23.5%,「日中の居眠りや活動性低下」は24.4%,「自己判断で追加服用するなど不適切なアドヒアランス」は19.1%であった。 「訪問看護師からみて,睡眠薬使用を見直した方がよいと思われる利用者」がいる(いた)と回答した訪問看護師は60.8%で,見直しができた例では,「減量できた」が62.9%,「中止できた」は20.8%,「変化なし」は16.2%であった。見直しに関する相談・連携の相手は,主治医(64.5%),ケアマネジャー(44.7%),薬剤師(38.1%),上司・同僚(29.4%)であった。 要介護(要支援)高齢者の睡眠薬使用の割合は一般人口に比べてはるかに多く,在宅特有の環境要因が関連するインシデントや事故に直結する有害事象が発生していた。訪問看護師の6割が睡眠薬の見直しが必要と考えており,有害事象の把握や対応には多職種連携,特に薬剤師との連携が重要である。
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Research Progress Status |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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