2016 Fiscal Year Annual Research Report
複数の家族員から得られた家族データと個別事例が示す「家族全体としての機能の向上」
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16H06275
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
佐藤 伊織 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 講師 (20622252)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 家族機能 / 家族看護学 / 養育期 / 小児看護学 / 子ども / 尺度開発 / ePRO / 患者報告型アウトカム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
家族看護は、家族をシステムとして捉え、家族の関係性に働きかけ、疾患や障害のある本人を含む各家族員および一単位としての家族の健康と機能を高めることを目標としている。しかし、家族看護学における介入研究において、アウトカムとしての家族機能を家族全体の視点から評価した研究は乏しい。家族看護学のさらなるエビデンス構築のために、家族全体の視点からみた家族のQOL・家族機能の基礎データと、互いに関連する複数の評価を統合して解釈する方法の開発が必要である。そこで本研究は、養育期（子どもが生後1か月から18歳まで）の家族に焦点を当てて、各家族員のQOLと家族機能の実態（横断的関連性と経年変化）および特徴的な家族関係の変化事例を明らかにすることを目的とする。
平成28年度の研究実績としては、（やむをえない事由により申請を行い、平成29年度まで繰り越して行ったこととして）、0-17歳の子どもをもつ世帯の全家族員を対象とする質問紙調査を行うためのシステム構築を行った。当初申請時の方法としては、所在地域、年規模、年少人口割合、産業別就業人口構成比が大きく偏った標本とならないよう、日本全国から調査対象地域として市区町村を任意抽出し、0歳から17歳までの子どもを持つ世帯を調査対象として無作為抽出を行い、紙ベースでの質問紙調査を行う予定であった。しかし、新たに平成28年度中に明らかとなった先行知見および資金・人員などの資源を考慮して、機縁法およびインターネットパネルによる方法を行うこととし、そのためのシステム構築を行った。システム構築にあたっては、Web調査や電子工学に詳しい国内外の研究者・企業家と打合せを繰り返し、養育機の家族員全員からデータ収集を行うのに最適と考えられるシステムを構築することができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
紙ベースによる質問紙調査からWebベースによる質問紙調査へと方法論を変更したために、そのためのシステム開発部分については遅れることとなったが、そのかわり、データ収集部分についてはその遅れを取り戻し、元のペースに相当する進展を得ることができているため。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の計画通りに進展させる。すなわち、紙ベースとWebベースというように方法こそ変わったものの、養育期家族からどのようなデータ（各家族員のQOL、家族機能および家族からのサポートに対する満足度、精神的健康、夫婦関係、育児と介護の状況など）を収集するかについては変更していないため、当初予定通りにデータ収集を推進する。
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