2017 Fiscal Year Annual Research Report
Development of a symptom management model for patients with lung cancer based on associations of respiratory symptoms and coping behaviors with quality of life
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16H07383
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Research Institution | The Japanese Red Cross Hiroshima College of Nursing |
Principal Investigator |
山下 彰子 日本赤十字広島看護大学, 看護学部, 助教 (10779705)
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Project Period (FY) |
2016-08-26 – 2018-03-31
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Keywords | 肺がん / 呼吸困難 / 対処行動 / QOL |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、呼吸困難のある肺がん患者の呼吸症状、対処行動のQOLとの関連について明らかにすることである。進行肺がん患者が、呼吸症状にどのように対処し、QOLとどう関連しているのかを明らかにするために、文献検討と概念枠組みをもとに質問紙を作成した。研究対象者はがん診療連携拠点病院に外来通院するⅢ、Ⅳ期の進行肺がん患者で、研究対象者に説明を行い同意を得た。回答は郵送法で、作成した自記式無記名質問紙による調査を行った。 結果、回収数125人、回収率82.2%。有効回答116人とし有効回答率は76.3%であった。対象者は男性82人(70.7%)、女性34人(29.3%)。年齢は70歳代が最も多く48.3%であった。がんの病期は、Ⅲ期30.2%、Ⅳ期48.3%、不明19.8%であった。呼吸困難では、Cancer Dyspnea Scaleのカットオフ値8点以上を呼吸困難ありとし、総合的呼吸困難は37.9%に認められた。総合的呼吸困難は呼吸努力感(r=.93)、呼吸不快感(r=.63)、呼吸不安感(r=.75)に相関がみられた(p<.001)。対処行動では、呼吸が楽になるような体動の工夫や薬物療法、サポートの項目に関して正の相関があり、呼吸困難がない人よりもある人に有意差がみられた(p<.05)。呼吸困難がある人は、SF12の8下位尺度全ての平均値が標準より下回っており、SF12の活力以外の下位尺度項目で、呼吸困難がある人よりもない人に有意差がみられた(p<.05)。これらのことから、呼吸困難のある人は呼吸困難が出現・増強しないような行動や体動、環境調整などの対処行動をとっており、呼吸困難がある人はないと答えた人よりもQOLが低いことが明らかになった。 今後は、分析した結果から、呼吸困難のある肺がん患者のセルフケアを向上させるための症状マネジメントモデルを作成する予定である。
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Research Progress Status |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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