2017 Fiscal Year Annual Research Report
発展途上国の教育の質の向上における学校効果の指標～マラウイを例として
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16J02573
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
谷口 京子 名古屋大学, 国際開発研究科, 特別研究員(PD)
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| Project Period (FY) |
2016-04-22 – 2019-03-31
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| Keywords | 学校効果研究 / 留年 / 退学 / 転校 / マラウイ / アフリカ / 教育の質 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
これまでのデータ分析を分析し、学会発表と論文投稿を行った。転校や退学に関する要因について、児童要因、家族要因、教員要因、学校要因の側面から統計分析を行った。得られた結果を、5月に行われたアフリカ学会や6月に行われた国際開発学会で発表し、論文2本にまとめた。
また、テストに関する分析を行った。7月と11月に東京で行われたテスト理論と実践に関する講義を受講し、学習した古典的理論と項目反応理論に基づき、これまでのテストの分析を行った。結果の一部は、4月に行われたアフリカ教育フォーラムや6月に行われた日本比較教育学会で発表し、助言を得た。分析は、まだ進行中である。今後、この点の分析を進めていき、1年目と2年目の児童の学力の変化やその要因を分析していく予定である。
8月下旬から11月上旬にかけて、マラウイのンカタベイ県・ムジンバ県・ドウワ県において、2回目の現地調査を行った。昨年の同時期に、調査を行っており、今年度は、昨年対象にした学校及び児童を追跡調査した。昨年の調査対象は、カタベイ県の公立小学校8校・ムジンバ県の公立小学校10校・ドウワ県の公立小学校10校であり、校長28名、教員307名、5年生の児童2092名、7年生の児童1548名であった。本年度は、同様に、校長と教員に質問紙調査を実施した。児童については、まず、昨年のデータをもとに、一人一人、進級、留年、転校、退学したのかを確認した。次に、進級した児童と留年した児童に、学力テストと質問紙調査を実施した。予定していた調査は、全て終えることができた。また、1年目の結果で疑問に思った点などについても調査することができ、更に、現地での新たな情報も得られた。今後、得られたデータを入力し、分析を進めていく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画とおり、進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後、(1)現地調査から得たデータの整理、(2)データの分析、(3)研究成果の公表、を実施し、(4)次年度の現地調査の計画・準備・実施を実施していく予定である。
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