2018 Fiscal Year Annual Research Report
高齢者のコミュニケーションの定量化と社会交流促進するグループワークの効果検討
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16J11969
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| Research Institution | National Center for Geriatrics and Gerontology |
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Principal Investigator |
堤本 広大 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 予防老年学研究部, 特別研究員(PD)
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| Project Period (FY) |
2016-04-22 – 2019-03-31
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| Keywords | 高齢者 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
日本は孤立傾向にある高齢者の割合がOECD25か国のなかでもっとも高いとされ、このような社会とのつながりが減少した状態、社会的フレイルは健康状態の衰退にも影響を及ぼす。本研究を推進するにあたっては、社会的フレイル高齢者を地域より抽出する必要性があるため、受入研究機関が実施した大規模高齢者機能健診に参加した高齢者283名より、94名の社会的フレイル高齢者を抽出し、ランダム化比較試験の事前検査を実施した。介入については、運動中心としたグループワークを実施する週1回90分の教室を44回実施した。事後検査については、79名（介入群42名、対照群37名）において検査を行ったが、有意な介入効果が認められる検査結果は得られなかった。また、同様にMRI画像データについて統計解析を実施するために、Voxel-based Specific Regional analysis system for Alzheimer’s Diseaseを用い、各対象者における海馬近傍の灰白質容積が健常高齢者と比して、萎縮度のZスコアを算出したが、有意な介入効果が認められる検査結果は得られなかった。対象者の介護認定の発生状況を追跡した。平均追跡期間は18.7±6.7か月で、要介護認定が発生した対象者が全体で28名で（29.8%）あった（介入群：10名（21.3%）、対照群：18名（38.3%））。要介護認定の発生有無を目的変数とし、介入の有無を説明変数とするCox proportional hazard modelという生存分析を実施した。介入群における累積生存率は対照群と比して高いことが見て取れた。更なる追跡によっては、有意なグループによる生存効果が認められる可能性が考えられた（Hazard ratio 0.679 95% confidential interval 0.228 to 2.022）。
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| Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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