2017 Fiscal Year Research-status Report
株価変動パターンの類型化と変動要因推定のための系列データパターン発見方式の研究
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16K00161
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Research Institution | Tokyo Polytechnic University |
Principal Investigator |
宇田川 佳久 東京工芸大学, 工学部, 教授 (50582574)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | 株価予測 / 類似株価変動 / 日経平均株価 / 動的計画法 / 最長共通部分列(LCS) / 数値列LCS |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、目標は以下の通り。 (1) 前後の営業日で、株価の変動幅が指定した範囲内にある株価を検索する。(2) 株価を特徴付ける指標として、始値、高値、安値、終値に関するパターンを検出する。(3) 研究開発したパターン検出方式を日経平均と業種別平均株価に適用し、株価変動パターンを類型化する。(4) 海外市場に適用し株価変動パターンの類型化を行う。(5)海外の主要な平均株価と日経平均株価の依存性を分析する。(6) 同業種の銘柄間の依存性を分析し、企業に関連するニュースおよび企業の経営指標との依存性を研究する。(7) 個別銘柄の株価変動パターンの類型化を行う。 H29年度は、本研究の目標の(1),(2),(3)に関するものであり、これまでに、査読付き国際論文誌 (Journal) 1件、国際会議3件、国内研究会 4件を発表した。特に、株価は重要な経済指標の公表時期や経済・政治関連のニュースに応じて変動するため、数日間のずれ(間欠)を挟んで,株価変動の傾向が継続することがある。この間欠を考慮した短期の類似株価変動の検索は、これまでの研究では前例が見当たらず、H29年度の研究はこの点でユニークなものである。 検索技法としては、これまで最長共通部分文字列(LCS:Longest Common Subsequence)など、動的計画法を用いた技法が研究され実用化されている。これらのアルゴリズムは、文字列を対象としており、数値に関するものではない。そこで、H29年度は、間欠を考慮した上で類似する株価パターンを検索するためのアルゴリズムをテーマに研究開発を実施した。本研究で開発した技法は動的計画法に基づくもので nLCSと命名した。従来、長期の類似株価変動で採用されてきた技法との比較を行い、nLCSによる検索結果が、近未来の株価変動の予測精度の点で効果があることを日経平均株価を使って実証した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初の計画では、業界別、海外市場を対象とした株価検索実験に着手する計画であったが、以下の理由で、進捗が遅れ、日経平均株価を対象とした実験に留まった。 (1)株価の検索で必要な属性が多い(前日比、当日の始値、終値、高値、安値、5日平均との乖離度、25日平均との乖離度、5日平均変動傾向、25日平均変動傾向など)。 (2)類似する株価変動は、上記の属性の値に敏感に影響するため、実験の繰返しが多く発生する。 (3)H29 年度に研究テーマとした「数日間のずれ(間欠)を挟んた株価変動の類似性」を扱う必要性が発生し、この課題を解決するためのアルゴリズムの開発に時間を要した。 (4)これまでの研究で、類似する株価変動は市場に影響することが確認できた。特に、米国の幾つかの市場では、株価変動パターンの検出が難しいことが判明した。事実関係についての確認のために、研究の進捗が遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
株価変動パターンの検出アルゴリズムが、当初の見込みより複雑であること、また、属性の値に敏感に影響する(0.1%の違いでも結果が目立って変わる)ことが判明した。これにより、研究の進捗が遅れているが、研究テーマとしては問題点が絞れて来たと考えている。また、本研究がテーマとしている日本発祥の株価チャート分析は、1998年以降、今日まで、国際的に研究が活発になっていることも判明した。このことから、次年度は、株価変動パターンの検出アルゴリズムの改良と、日経平均、業界別、海外市場を対象とした研究と実験を行う。他の研究との比較を行い、当該研究の有効性を実証する。 なお、本研究の当初の目標に含まれていた、以下の研究テーマについては、次年度以降の研究テーマとする予定である。 (1)株価変動パターンと前後で発生した経済環境(経済・政治関連ニュース、経済指標など)と変動パターンとの関連付け。 (2)変動パターンを崩す要因の類型化についての研究。 (3)個別企業の株価変動パターンの分析。
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Causes of Carryover |
国際Journalに発表した1件の論文は、国際会議での発表を経て、内容の40%を新規に追加することを条件に、論文として招待されたものであり、出版費用は免除された。これによって発生した費用を、2回目の国際会議の出張旅費に充当した。 次年度使用額については、航空料金の値上がり傾向が見られることから、外国旅費の一部として使用する予定である。
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