2019 Fiscal Year Annual Research Report
Research on improving the basic life rhythms of families in the childcare / education period: Applying the transtheoretical model
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16K00751
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| Research Institution | Naruto University of Education |
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Principal Investigator |
坂本 有芳 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (00468703)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
黒川 衣代 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (80300375)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 基本的生活習慣 / 行動変容 / 睡眠不足 / 遅寝 / 家庭教育 / 電子機器利用 / スマートフォン利用 / 電子ゲーム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
養育・教育期家庭における基本的生活習慣の改善のための効果的な支援内容と方法を、行動変容ステージモデルの適用により具体的に明らかにすることを目的に、未就学児、小学校低学年の児童のいる家庭を対象としたグループインタビューを実施し、有効な家庭教育プログラムについて検討した。基本的生活習慣の重要性に対し、多くの親が認識し実行期にあるといえるものの、無関心期にある親もみられた。睡眠に関しては準備期や関心期にある親は少ないことがうかがえた。家庭教育に対してはニーズがありながらも、就業者には時間的制約が大きく、無業者では乳幼児の保育が課題となることから集合研修の実施には限界があることが浮かび上がった。啓発資料の活用も十分にされておらず、特にA4版の配布資料ではイベント案内のチラシなどに紛れるなど効果は低く、むしろカードサイズの啓発資料が多くの家庭で認知・保管されていることが明らかとなった。
さらに初年度に収集した子どもの生活習慣に関する基礎的データの経年調査を幼稚園時から中学生を対象に実施した（有効回収数934票、有効回収率89.7％）。幼稚園児と小学2年生では遅寝の割合が増加、スマートフォンや電子ゲームなど電子機器利用者の割合も低年齢で増加していた。小5、中2では遅寝・電子機器利用時間の長さに、やや改善傾向がみられた。2変量の関連を分析した結果、3年前のデータと同様に、遅寝と電子機器の長時間利用は活力の不足との関わりが統計的に有意であるという結果がはっきり示された。子に対する「“どう思うの？”と考えを聞く」、「“○○ができたね”と気付かせる」などの支持的な言葉がけや情緒的な関わりは、子どものウェルビーイングを高め、活力不足を緩和できることも確認された。これらの具体的な知見をまとめたフィードバック資料を作成し、調査対象の全11校園に対して配布を行うことで、具体的な改善案を提示した。
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