2017 Fiscal Year Research-status Report

地理情報システムによる高齢者の食品摂取・運動頻度に影響する地域環境要因の解明

Research Project

Project/Area Number	16K00913
Research Institution	University of Niigata Prefecture
Principal Investigator	太田亜里美新潟県立大学, 人間生活学部, 准教授 (30567269)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	菖蒲川由郷新潟大学, 医歯学系, 准教授 (30621198) 村山伸子新潟県立大学, 人間生活学部, 教授 (80219948)
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2019-03-31
Keywords	フレイル / 低栄養 / 食品摂取の多様性評価票 / 見える化 / 地理情報システム / 介護予防 / ソーシャルキャピタル
Outline of Annual Research Achievements	高齢者においてBMI＜20(以下低栄養傾向群)は、BMI≧20群と比べて死亡率、要介護率が高い事が分かっている。本調査では、主観的健康感、低栄養、フレイルなどの健康状況と食品摂取の多様性、運動状況につき個人的な要因さらに地域的な要因から関連を検討することを目的とした。さらには各地域にあった食事運動プログラム作成につき検討を行うことを目的とした。 N市在住の高齢者約10000人に対して（無作為抽出）、個人と社会環境に関する詳細なアンケート「健康とくらしの調査」を郵送にて実施した。最終的に、7,174名分（71.9%）を回収できた。回収した調査票は業者に入力を委託し、データベースを作成した。食品摂取については、要介護率と関連すると報告されている食品摂取の多様性評価票のスコアを使い、運動状況等の関連については歩行時間や家庭菜園などにかかわる時間につき検討をした。平成２９年度はデータベースに基づき、食品摂取頻度、運動状況等を中学校区別・日常生活圏域別等の小地域に分けて評価・解析をすすめた。中学校区別に食の多様性スコアの平均値、歩行等の運動時間、喫煙率、生鮮食品店の有無などの調査結果を視覚的に見てわかる地理情報システムによる『見える化』を行った。地域の健康指標である低栄養傾向群の割合、食品摂取の地域性を地図にて視覚化した。さらに将来的な介入研究のために、食育・運動を取り入れた『茶の間でのフレイル予防プログラム』作成のためのパイロットスタディを行った。アンケート調査の分析結果より、主観的健康観は多様性スコアとの関連を認めた。多重回帰分析より主観的健康観と多様性スコアの中間因子として、性、年齢、地域、婚姻状況、社会経済状況、家族構成、喫煙状況、飲酒状況、孤食、歩行などの運動状況があることが明らかになった。また環境要因として食の多様性には生鮮食品店も関連があることが分かった。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 購入予定であった中学校区の地理情報システムの地図の販売、国勢調査データ販売が遅くなり、今年度購入予定である。国勢調査（2015）からの高齢化率、世帯密度、病院、食品販売店、公共施設などの環境要因との低栄養、フレイル、食品摂取の多様性につき分析を今年度行う予定である。
Strategy for Future Research Activity	食の多様性や運動と個人要因については分析が進められているが、今年度は国勢調査（2015）を使って高齢化率、世帯密度、病院、食品販売店、公共施設などの環境要因と主観的健康観、低栄養、食の多様性スコアや運動との関連につき分析をすすめる。さらに人と人とのつながりのソーシャルキャピタルと食と運動との関連につきマルチレベル分析で検討するとともに、ソーシャルキャピタルの形成の可能性のある『茶の間』（高齢者のサロン）の利用と食、運動との関連についても分析を行っていく予定である。また地理情報システムを利用した『見える化』においても、国勢調査にかかわる地域要因を地図データに追加を行い、個人要因および環境要因の視覚化を行う。昨年度行った将来的な介入研究のための、食育・運動を取り入れた『茶の間でのフレイル予防プログラム』作成のためのパイロットスタディでは参加人数が少なかったため、今年度参加人数を増やし再度パイロットスタディを行う予定である。将来的に各地域によって、食や運動の問題がどの対象者（男女、前期・後期高齢者）におこっているか、さらに個人的要因か環境要因かを明らかにしたうえで地域にあわせた介入プログラムを行うことが有効と考え、プログラムのパターン作成、またプログラムの評価方法につき検討を行てtいく方針である。
Causes of Carryover	今年度ソフトウエア、地理情報システムデータセットを購入することになったため（バージョン、データの内容から）