2016 Fiscal Year Research-status Report
食物起因複合刺激を条件刺激とした嫌悪学習の行動学的・神経科学的基盤
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16K00924
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Research Institution | Asahi University |
Principal Investigator |
硲 哲崇 朝日大学, 歯学部, 教授 (90243154)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
諏訪部 武 朝日大学, 歯学部, 講師 (00610312)
安尾 敏明 朝日大学, 歯学部, 助教 (30608469)
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Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | 味覚 / 味質識別 / 味覚嫌悪学習 |
Outline of Annual Research Achievements |
我々ヒトを初めとする雑食性動物が通常摂取しているのは単純な化学物質としての味溶液ではなく、複数の化学物質が混合した複合刺激物であるはずである。さらには、その摂取食物は、化学的刺激のみならず物理的刺激、すなわち、温度やテクスチャーといった要素もあわせて持ち合わせているのは自明である。しかしながら、これまでのこの分野の研究は、多くの場合、感覚系の研究者は、味覚を主とした単純な単一味溶液に対する神経応答や行動応答のみを調べることに終始しており、対して運動系の研究者は、運動機能のみを調べることに終始してきた経緯があり、これでは本来の食行動の解明にはほど遠いと我々は危惧してきた。そこで、本研究課題では、まずは、複合味覚刺激に対する行動応答を探るため、実験小動物(ラット)が味質の異なる2つの味物質が混合された味溶液に対してどのような行動応答を示すのか、すなわち、そもそも、複数の味溶液の混合物の内容を識別できるか否かについて検討を行ったものである。本研究では、単一味溶液を条件刺激、塩化リチウムによる内臓不快感を無条件刺激としてラットに提示する味覚嫌悪学習を用いた行動学的手法を用いることとした。その結果、ラットは、味質の異なる味溶液の混合物を認識できるが、含有混合物の濃度によっては、混合の相手方の味応答を抑制する(識別が困難になる)可能性を明らかにした。また、従来の味覚嫌悪学習を利用した行動学的手法では、苦味のような嫌悪性の味溶液に対しては、味覚嫌悪を条件づけずとも摂取量が少ない為、条件刺激の般化パターンの検討や味溶液の識別性の検討は、困難であったが、本研究では、近年、我々が開発した嫌悪性味溶液への事前暴露法を用いることで、嫌悪性溶液の般化パターンや識別性の検討も可能とした。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初予定していた行動学的研究は順調に進んでいるが、実研究の進行とともに、さらなる味質の追加が必要なこと、かつ、複数の濃度での検討が必要なことが明らかとなってきたため、その分において、追加実験を余儀なくさせられ、若干であるが、実施予定が遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
初年度の研究の結果、味質の組合せを増やす必要と、味質によっては、濃度によって動物の行動応答が異なる可能性が示唆されたため、次年度以降、この部分を解明するための実験を追加することを検討したい。
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Causes of Carryover |
初年度の研究の遂行において、当初予定していなかった複数の味質の組合せおよび複数の濃度での実験を次年度以降にも行うことを余儀なくさせられたため、一部経費を次年度の行動実験の追加費用とすることとした。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
初年度での余剰額を次年度で追加実験が必要となった行動実験の物品費として使用する予定である。
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Research Products
(2 results)
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[Presentation] Intensity, recognition and hedonic ratengs for the binary taste stimuli in human and rats2016
Author(s)
Katagawa, Y., Yamada, S., Yasuo, T., Suwabe, T., Gen, K. and Sako, N.
Organizer
17th International Symposium on Olfaction and Taste (ISOT2016)
Place of Presentation
横浜市
Year and Date
2016-06-06
Int'l Joint Research