2016 Fiscal Year Research-status Report
力学概念指標の系統的誤差研究に基づく妥当性評価のための新しい聞き取り調査法の開発
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16K00948
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| Research Institution | Yamagata University |
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Principal Investigator |
安田 淳一郎 山形大学, 基盤教育院, 准教授 (00402446)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
谷口 正明 名城大学, 教職センター, 准教授 (90554113)
前 直弘 関西大学, システム理工学部, 教授 (10796098)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 物理教育研究 / 科学教育 / 学習評価 / 教育評価 / 概念指標 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
学習成果を精確に評価するために，国際的な力学概念指標であるForce Concept Inventory（以下，FCI）等について様々な観点から妥当性評価が行われている。研究代表者らは前研究において，部分設問群を用いてFCIの妥当性を評価し，偽正答の寄与のみを含む系統的誤差を算出した。本研究では，新たに偽誤答の寄与等を分析するための調査を行うことにより，FCIの系統的誤差の精確な値を算出すること，また，同様の調査を米国でも行うことにより，FCIの系統的誤差の国際的な一般性を確かめることを研究目的の一部としている。これらの目的に関して，本研究グループは今年度に下記のような実績をあげた。
(1) 偽誤答を調べる調査票を開発し，2016年4月に国内の5大学(国立大1, 私立大4)において，FCIの偽誤答に起因する系統的誤差を調べるための調査を実施し，777名の学生から回答を得た(有効回答数は680)。前研究および本調査で得られたデータを用いて，FCIの偽正答と偽誤答の両方の寄与を含めた系統的誤差の値を算出したところ，FCIの系統的誤差はFCIの得点の50%に達する場合があることが明らかになった。この成果については，物理教育世界会議(World Conference on Physics Education) 2016において，口頭発表で報告を行った。
(2) FCI数問のみを対象にした調査結果からFCI全体の系統的誤差を概算する方法を改善した。具体的には，これまでは単純な線形回帰分析を用いて概算を行っていたが，より精確な方法として，ロジスティック線形回帰分析の方法を用いて概算を行う手法を採用した。
(3) ウェイン州立大学のMichael Hull氏の協力を得て，FCIの偽正答に起因する系統的誤差を調べるための調査を米国の2大学で実施し，150名の学生から回答を得た。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の計画では，平成28年度から平成29年度前半までに，1)偽誤答を調べる調査票の開発，予備調査による調査票の改善，2)日米両国で計１千名以上の学生を対象に質問紙調査を実施，3)概算法の洗練，系統的誤差の算出，国際的一般性の評価等を行う計画を立てていた。本研究グループは，平成28年度中に，偽誤答を調べる調査票の開発，予備調査による調査票の改善，日米両国で900名を超える学生を対象とした質問紙調査の実施，概算法の洗練，系統的誤差の算出を達成したことから，本研究課題はおおむね順調に進展していると言える。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の計画通り，FCIの系統的誤差の精確な値を算出するための質問紙調査を引き続き実施する。特に米国での調査をさらに実施し，日米両国で目標通り計１千名以上の学生を対象に質問紙調査を実施することを目指す。これらの調査で得られたデータに基づき，FCIの系統的誤差の国際的な一般性を確かめる。さらに今年度の後半からは，本研究課題のもう一つの目的である，様々な物理概念指標の妥当性評価で用いることのできる新しい聞き取り調査法の開発に取りかかる。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた主な理由は、研究分担者２名がが当該年度に研究発表を行う機会がなかったためである。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
今後、研究分担者２名が研究発表を行う機会が増えると考えられるため、主に旅費に使用することを予定している。
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