2016 Fiscal Year Research-status Report
実験・探究活動を重視した中等科学教育のための評価・指導の制度とその運用の研究
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16K00968
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| Research Institution | Kagawa University |
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Principal Investigator |
笠 潤平 香川大学, 教育学部, 教授 (80452663)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡本 正志 高野山大学, 文学部, その他 (70149558)
谷口 和成 京都教育大学, 教育学部, 准教授 (90319377)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 中等科学教育カリキュラム / 探究活動 / 評価 / 国際比較 / 物理教育研究 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
(1)理科における探究活動と実験の意義づけ、指導と評価の歴史的・理論的検討については，「PSSC物理」以来の歴史から英国の著名な科学教育研究者Ogborn教授、Holman教授らの最近の論考なども含めて検討をすすめた。たとえば、「探究にもとづく学習」（Inquiry based learning）と「探究活動」（Investigation）の混同と前者の過度の強調の危険性などを踏まえて、16年12月に出された中教審答申の内容等を検討した。その成果は、17年1月の理科カリキュラムを考える会のシンポジウムでの講演の中で発表した。
(2)イギリスの探究活動を保証するカリキュラムについての最近の変化については資料蒐集を進め分析し、その成果の一部を、17年3月の物理学会および16年12月の理科教育学会四国支部大会で発表した。
(3)香川県を中心に複数の中高教員と探究活動・探究的な味わいをもった実験活動の教材・授業プランづくりを進め、指導の要点の整理を授業実践の試行も含めて行った。その成果は研究協力者の現場教員の研究授業として発表されている。また、問題演習についても、探究的な味わいを持たせる問題演習の教材と指導方法を、アメリカの物理教育研究の成果に学びながら検討した。これらを通じて、実験においても問題演習においても「与えられた現象を物理で扱えるようにモデル化する」過程を意識的に組み込むことが重要であるのではないかという知見を得た。
この他、高校理科カリキュラムのあり方については、日本学術会議の提言「これからの高校理科教育のありかた」について、同会議連携会員として関わった。
高校および大学における基本的物理概念の学習と科学的思考力の育成についての調査に加わり、実験・探究活動との関係を検討した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
英国の科学教育カリキュラムの改革とその背景についての資料蒐集と分析は着実に進んでおり、その成果の一部はすでに、学会および理科教育関係のシンポジウムで発表している。
中高現場の教員との実践的かつ協同的な研究活動も順調に進行しており、その成果は、研究協力者による研究授業の形で公表されている。また、問題演習を通じた探究的な思考力の育成への取り組みから、問題演習と探究活動の指導にとって共通の鍵となる過程が見え始めている。
高校および大学における基本的物理概念の学習と科学的思考力の育成についての調査の分析の過程で、本研究にとって重要な、日本の生徒・学生の物理の概念理解と思考力の現状について把握が順調に進んでいる。
研究実績の概要で報告したように学会等での諸発表も進んでいる。
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| Strategy for Future Research Activity |
英国の科学教育カリキュラムの改革とその背景についての資料蒐集と分析をより進める。とくに、英国の協力者から入手したＡレベル物理の探究活動レポートとその評価例の分析を行う。その成果を、学会および理科教育関係のシンポジウムなどで発表する。
現場教員との実践的・協同的な研究活動、すなわち探究活動の具体的な教材・授業プランづくりを一層進め、ある程度集まったところで資料集の作成に着手する。問題演習を通じた探究的な思考力の育成についても、現場教員の協力による生徒・学生相手の試行も含めて、組織的に進める。
物理教育研究、科学的思考力と物理の概念理解の関係についての検討を強化する。
ルーブリック等の評価方法の検討を現場教員の協力を得て進める。
また、現場教員に対する探究活動に関するインタビュー等による調査活動はまだそれほど進んでいないので、その改善をはかり、新年度前半期における試行と後半期における本格的実施にむけて取り組む。
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| Causes of Carryover |
研究者自身の入院加療による2016年秋の日本物理学会への出張の取りやめ
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
東京大学での科学教育シンポジウムへの参加の旅費および資料代
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