2017 Fiscal Year Research-status Report
認知症ケアに関わるコミュニケーションロボット製作PBL教材の開発
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16K00982
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| Research Institution | Sendai National College of Technology |
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Principal Investigator |
安藤 敏彦 仙台高等専門学校, 総合工学科, 准教授 (00212671)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 認知症・高齢者ケア / 弱いロボット / PBL / 多年齢層によるケア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、（１）認知症者・高齢者介護にコミュニケーションロボットを利用することで、認知症の進行を遅らせ、介護者の心理的負担を軽減させること、（２）ロボットを利用した介護を題材に、PBLを通して工学系の学生が社会に関わる機会を作ることである。そのため、認知症者が知的記憶力の低下によって不安を感じるのに対し、比較的低下しにくい手続き記憶や感情記憶に働きかけることで、不安感を軽減させるアプローチを採用している。特に、「弱いロボット」と呼ばれる頼りなさを感じさせるロボットを用いることで、認知症者にロボットの世話をする気を起こさせることで、感情を呼び起こしたり、身体を動かしたりできると期待している。
前年度、現場の介護士から、高齢者といっても感じ方や興味の持ち方は壮年層とそれほど変わらないとの指摘を受けた。その指摘にもとづき、当該年度では、研究協力者であるNPOの協力のもと、「弱いロボット」の実現方法を検討した。PBLに用いるため、市販のピッコロボ（ヴイストン社）をプラットフォームとして、センサや外装を付加する方針で機能を実装した。さらに、実装したロボットに対する高齢者、さらに幼児の反応をデイケア施設等で観察した。
最初、人とロボットとの関係を距離で見える化するため、測距センサを利用して人を探したり、人が近づくと逆に離れたりする動作を実現し、一般学生やダンス公演の観客（主に幼児）の反応を観察した。概ね、ロボットの外装や、人に近づいたり離れたりする動作が好感を与えることを確認できた。ただ、そのままでは「弱いロボット」という位置づけが不明瞭なため、特定の認知症者を仮定してゴミの片づけを促すシナリオを作成し、デイケア施設等で高齢者や幼児のロボットへの働きかけを観察した。その過程で、学生が介護に関わることの効果や、高齢者ケアへ、様々な年齢層の人々による高齢者ケアへの可能性が確認できた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初は、認知症ケアへのアプローチとして、認知症者の手続き記憶に働きかけることを計画していた。手続き記憶は個人の習慣において頻繁に行われる動作であり、家事や職人仕事など、その人の来歴によって様々である。そのため、実際には手続き記憶に働きかけるアプローチを採ろうとすれば、認知症者個々に対応する必要がある。しかし、被介護者との信頼関係やプライバシーの配慮など、研究協力者を募るのに大きな困難がともない、実現には至らなかった。そのため、研究の計画を修正する必要が生じた。
ただ、今後も手続き記憶へのアプローチを続けるため、研究協力者の募集は継続する予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまでの研究で、認知症者・高齢者ケアへの「弱いロボット」によるアプローチの有効性がある程度確認できたので、今後は、ロボットの開発からデイケア施設での実演・評価までのプロセスを教材化し、学校教育の中での実現の可能性を検討する。教材は、高等専門学校専攻科（大学３、４学年相当）の授業時間に合わせて、クォーター制での１クォーター（３ヶ月）週２単元（１単元90分）で設計する。これを研究室の学生で実施し、その過程で生ずる問題点を洗い出し、教材の再設計を行う。なお、研究協力先のデイケア施設には、月１回程度訪問するなど、定期的な訪問を行うことで親睦を深め、施設利用の高齢者の心理的負担に配慮する。
一方で、個々の認知症者への対応も継続して検討する予定である。信頼関係を築きながら実験に加われる認知症者・高齢者の研究協力者を募る。また、デイケア施設や幼児の前でのロボットの実演の結果を見て、肉親や施設のスタッフだけでなく、学生や幼児、児童など様々な年齢層が関わることで、高齢者や施設スタッフが活性化できる可能性がうかがえた。ロボットを媒介して、多様な年齢層が介護に加われるような介護の仕組みについても検討したい。
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| Causes of Carryover |
研究協力者であるNPOへの業務委託費が当初の見込みほど大きくなかったことが差額の生じた主な理由である。また、次年度はロボットの開発プロセスを教材化したPBLを実施する予定であり、それに必要な部品購入費を含むロボット開発費が当初の計画を超える見込みであった。そのため、予想される不足分のために次年度に持ち越すことを決めた。
次年度では、差額を当初のロボット開発費に上乗せして、PBLを実施する。これによって、PBLに参加する学生に負担をかけることなく実施できる。
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