2016 Fiscal Year Research-status Report

再エネ分野におけるエネルギー自立を目指す人材育成のための工学教育プログラム構築

Research Project

Project/Area Number	16K00983
Research Institution	Nara National College of Technology
Principal Investigator	土井淳奈良工業高等専門学校, 電気工学科, 嘱託教授 (20413750)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	寺本尚史秋田工業高等専門学校, 創造システム工学科, 准教授 (00315631) 河村豊東京工業高等専門学校, 一般教育科, 教授 (10369944) 池田陽紀奈良工業高等専門学校, 電気工学科, 助教 (20759849) 佐川正人釧路工業高等専門学校, 創造工学科, 准教授 (60435394) 永吉浩東京工業高等専門学校, 電子工学科, 教授 (80251586)
Project Period (FY)	2016-04-01 – 2019-03-31
Keywords	再生可能エネルギー / 工学教育
Outline of Annual Research Achievements	下記の教育プログラムの開発を研究代表者が行った。研究分担者は、平成28年8月と平成29年3月に開催した研究会において、教育プログラムのレビューを行い、実現すべき事項が適切に実施され、目的とする品質が得られているかについて、成果物を中心に検証と確認を実施した。（１）再生可能エネルギーについての知識を得る（知る）ため、考えるための教育プログラムを開発する。このプログラムの実施において「再生可能エネルギーの基礎」として一括して学習する場合、現行の授業科目に融合させて学習する場合が想定されることから、知識項目毎の独立性を保ち、半期15回のアクティビティ（教材）を開発する。（２）再生可能エネルギー普及のための様々な行動に結びつけていくための教育プログラムを開発する。学生が上記の（１）項で得られた電源毎の発電方式の専門的知見をもとに、課題解決型学習により、事業プロセスを疑似体験できるアクティビティ（教材）を開発する。このプログラムは、現行カリキュラムにおける実験・実習・演習科目の一部として実施されることを想定している。（３）エネルギー自立のための様々な行動に結びつけていくための教育プログラムを開発する。住宅・建築物における省エネおよび再エネ、畜エネ等の技術を適用することにより、地域の「ゼロエネルギー化」を試みる課題解決型学習教材を検討する。国内外における再生可能エネルギー施設や事業の調査のため、大和ハウス工業（株）総合研究所、三菱電機（株）中低圧直流配電システム実証棟、東京電力（株）丸守発電所、産総研福島再生可能エネルギー研究所などの見学会を催し、授業担当教員（研究代表者および研究分担者）の技術スキルやヒューマンスキル向上を図った。また、研究成果を逐次発信する専用ホームページ（http://www.elec.nara-k.ac.jp/reep/）を作成し、研究活動の状況を掲載した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 平成28年度の研究実施計画の通リ教育プログラが開発され、その教育プログラムの実施が当初予定の通リ平成29年度に行うことができる状況になっている。
Strategy for Future Research Activity	平成28年度に開発された教育プログラム実施と実施後の評価を、研究代表者と研究分担者がともに行う。研究分担者所属の各高専において、適切な導入形態を選択し実施する。教育プログラムの実施結果を把握し、教育目標が達成されたか否かを評価し、評価結果をもとに改善活動を行う。評価結果に基づく教育プログラムの改善を、研究代表者が行い、研究分担者は教材改善の各局面でレビューを行い、改善すべき事項が適切に実施され、目的とする品質が得られているかについて、成果物を中心に検証と確認を行う。平成28年度に引き続き、授業担当教員（研究代表者および研究分担者）の技術スキルやヒューマンスキル向上ののため、国内外における再生可能エネルギー施設や事業の調査を行う。平成28年度に作成した専用ホームページに研究成果を逐次発信する。
Causes of Carryover	国内外における再生可能エネルギー施設や事業の調査のための旅費における計画と実績に差異が生じたため。
Expenditure Plan for Carryover Budget	国内外における再生可能エネルギー施設や事業の調査のための旅費として次年度に使用する。