2018 Fiscal Year Annual Research Report
Development of the STEM teaching materials on the sustainability
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16K01031
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| Research Institution | J. F. Oberlin University |
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Principal Investigator |
坪田 幸政 桜美林大学, 自然科学系, 教授 (70406859)
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| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 持続可能性 / 科学技術 / STEM / SDGs / 気候変動 / 人口 / 食糧 / エネルギー |
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| Outline of Annual Research Achievements |
高校生（約295名）と大学生（272名）を対象として，「持続可能性」に関する意識調査を実施した．「将来」は，「10年」という回答が約８割を占めた．持続可能性に関わる「将来」（数十年から100年の時間スケール）の認識の難しさがわかった．
世界の人口76億人に対して，70億人という回答が8割以上を占めた．80億人という回答は，高校生で15％程度，大学生で15％以下であった．持続可能性に関わる情報は常に変化しているので，継続的な学びの機会の提供が必要と考えた．日本の食糧自給率40％については，6割が正しく回答している．また，3割は20％と回答しているので，食糧自給率の低さについては認識されていると考えた．
高校における指導者別の比較から，環境問題に関する情報の質に対する認識が指導者に依存している可能性が示唆された．高校生と大学生の比較では，日常生活における困難/問題や社会における困難/課題に差異があることがわかった．また，大学生の「科学技術」に対する期待度が高校生よりも低かった．これらの結果から若年層ほど指導者の影響を強く受ける可能性が示唆された．そのため，指導者研修のあり方も再検討すべきであろう．
MDGsとSDGsでは，SDGsの認知度が高い．しかし，SDGsの概念理解の程度はそれ程でもないことが確認された．学部間の比較では，認知度の違いだけでなく，SDGsに対する意識にも顕著な差が認められた．この状況から，大学規模での取り組みが，持続可能性の理解増進に繋がると考えられる．
本調査から，指導者研修や組織としての取り組み，継続な学びの必要性など，持続可能性の理解を増進させるための方向性を見極めることができた．また，大学生を対象とした「持続可能性に関するSTEM教材の必要性」が確認できた．今後，より多くの大学や学校種を対象とした調査の必要性が示唆された．
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