2017 Fiscal Year Research-status Report
ドイツ初等・基礎領域における科学教育カリキュラム改革－学びの連続性の観点から－
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16K01040
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| Research Institution | Kyoto Women's University |
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Principal Investigator |
宮野 純次 京都女子大学, 発達教育学部, 教授 (00229874)
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2016-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 就学前と初等段階の科学教育 / 学びの連続性 / 教育スタンダード / 幼児教育のためのガイドライン / 科学教育カリキュラム改革 / コンピテンシー指向の科学教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
ドイツでは，2000年代になって学力向上施策の一環として教育スタンダードが導入され，コンピテンシー指向の教育が進められている。幼児教育においても知的教育の重点化を進めているドイツに焦点を当て，就学前と初等段階の科学教育に関して学びの連続性の観点から考察を進めている。平成28年度に引き続き，ドイツ初等段階における科学教育カリキュラムと比較しながら，就学前段階における科学教育改革に関して，文献による調査・研究を進めるとともに具体的に取り組まれている観察や実験についても検討を加えている。
また，初等領域においては，2002年の学会版スタンダードと改訂された2013年版とを比較検討している。2002年版は最初にコンピテンシーを定め，次に内容と方法を例示するという形式であったのに対し，2013年版は包括的な思考・活動・行動方法も含めたコンピテンシーモデルを提示すると共に，第１・２学年用と第３・４学年用に範例的な学習事例を明示している。さらに，改訂版では「就学前教育における経験と結びつけた振り返り，基礎的な思考と行動」に関する章も設けられ，幼小の接続が明確にされている。
教育スタンダードの導入によって，教師が子どもにインプットする学習到達度の水準ではなく，子どもがアウトプットする水準が明確に示されるようになっている。範例的な学習事例を提示することによる，コンピテンシー指向の授業実践が構想されている。これまでは，中等理科の教育スタンダードの課題例(物理12例，化学8例，生物15例）に比べ，事象教授の学習事例は少ない状況であったが，補足する出版物も出され，新たに学習事例が多数提示され，コンピテンシー指向の授業の展開・充実が期待される状況である。
ドイツにおける科学教育カリキュラム改革に関して学びの連続性の観点から，連邦レベル，各州の取り組みについて調査・研究をまとめていく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当該年度に計画していた，以下の内容についておおむね順調に進展している。
ドイツ初等段階における科学教育カリキュラムと比較しながら，就学前段階における科学教育改革に関して，文献による調査・研究を進めるとともに具体的に取り組まれている観察や実験についても検討を加えている。また，初等領域においては，新旧の学会版スタンダードを比較検討し，コンピテンシーモデルや範例的な学習事例について具体的に検討している。さらに，現地の研究者から具体的にレビューを受け，討論し研究を深める機会も得ている。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度には、ドイツにおける科学教育カリキュラム改革について，学びの連続性の観点から，連邦レベル，各州の取り組みについての調査・研究をまとめていく。同時に，支援するための様々なプログラムや具体的に取り組まれている観察・実験法，体験的な活動などを追試し検討する。
さらに，就学前と初等段階の科学教育における学びの連続性の観点から，ドイツ初等・基礎領域における科学教育カリキュラム改革について，得られた結果をとりまとめ，成果の発表を行う。
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| Causes of Carryover |
(理由)
物品費（設備備品費・消耗品費）においては，購入予定の雑誌が廃刊になったこと，予定していた図書が一部購入できなかったことなどによる。旅費（国内旅費・外国旅費）においては，出張日数の変動や航空運賃の変動による。
(使用計画)
物品費（設備備品費・消耗品費）においては，昨年度までに購入できなかった文献や消耗品の購入を計画的に進める予定である。また，旅費（国内旅費・外国旅費）に関しても，昨年度確保できなかった出張日数を確保する計画である。
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Research Products
(2 results)
