反転学習を活用した自己に有利な判断スキーマ変容教育デザインの開発

2017 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 16K01061
• Research Institution: Nagaoka University of Technology
• Principal Investigator: 岡本 満喜子 長岡技術科学大学, 技術経営研究科, 准教授 (20610778)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 中平 勝子 長岡技術科学大学, 学内共同利用施設等, 助手 (80339621)
• Project Period (FY): 2016-04-01 – 2019-03-31
• Keywords: 集団討議 / 事前学習

Outline of Annual Research Achievements

学習教材の見直しと充実化を図るため、確認行動を省略した場合のリスクを見える化することを目的に、車の発進時の前後左右に対する指差確認という確認行動を対象として、その有無による課題遂行への影響を測定した。その結果、指差確認を行った方が課題に対するエラーは減少する傾向にあったが、反応できた課題数も少なかった。確認行動の励行をテーマとした教育を行う場合、当該行動によるリスク減少と増加の両面に言及した教材が必要であることが示された。
次に、平成28年度の成果を踏まえ、上記と同じく自動車の発進時を想定し、実験参加者が普段の自分の行動、事故発生に関する危険の感じ方、省略行動が起きる理由の検討を行う事前学習教材、およびこれらをテーマに集団討議を行うための討議用教材を作成した。その上で上記と同じく発進時を想定し、（1）事前学習教材を用いて個別の事前学習を行った上で、討議用教材を用い集団討議を実施し、最後に自分の行動をふり返る群、（2）事前学習なしで討議用教材による討議の実施と振り返りを行う群、（3）事前学習教材・討議用教材ともに用いず討議を行い、ふり返る群に分け、ふりかえりとして記述された内容を比較した。その結果、（3）群では、確認行動の大切さというような一般論が比較的多くみられたのに対し、（1）群では自分が確認不足と自覚した具体的な確認対象や、事故発生を予測する自分自身の姿勢に言及する記述がみられた。
さらに、実際に事業者で現業職に対し教育を行うのは管理職であり、両者の省略行動が発生する理由に対する意識が乖離していると、指導に対する現業職の納得感が得られず有効な教育とならない可能性があることから、事故発生の一般的な危険性の感じ方について、現業職の回答と管理職が予想する現業職の回答を比較したところ、管理職の予想よりも現業職の回答の方が一般的に危険を高く感じているという結果が得られた。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

平成28年度の成果を踏まえ、討議参加者が事前に自分の行動をふり返った上で討議に臨むための事前学習教材、及び討議中も他者との対話を通じて内省を深めるための討議用教材を試作し、実際の討議を行った。詳細な結果は解析中であるが、事前学習を行わない場合、および今回試行した教材を用いない場合に比べ、行った群の方が具体的な自分の行動や内心の状態に踏み込んだふり返りを行っている傾向がみられ、事前学習及び試作教材は「大丈夫だろう」という個人の思い込みの変容に向け、機能している可能性がある。
次に、教材の質の向上のためには、確認行動を行ったときのメリットをより可視化する必要が考えられた。そこで、車の発進時の前後左右に対する指差確認という確認行動を対象として、その有無による課題遂行への影響を測定した。その結果、指差確認を行った方が課題に対するエラーは減少する傾向にあったが、反応できた課題数も少なかった。安全教育としては、確認行動の確実な励行をテーマとすることが多いが、当該行動によりリスク減少と増加の両面が存在し、そのことを正確に受講者に伝えることで受講者の納得感がより多く得られ、自己の行動の見直しにつながると推測される。
加えて、事故発生の危険性の感じ方について、現業職の回答と管理職が予想する現業職の回答を比較したところ、管理職の予想よりも現業職の回答の方が危険を高く感じているという結果から、現業職は省略行動による事故発生の一般的な危険性自体は理解しており、教育実施上重点を置く必要があるのは、一般論に止まらない事故発生の危険性の理解や「省略せざるを得ない」と感じさせる交通環境への対応である可能性が示された。

Strategy for Future Research Activity

まず研究実績の概要で述べた（1）～（3）群について、より詳細な解析を行い、各群の具体的かつ詳細な発言量・発言内容の比較、発言と各教材の記載内容との関連性について、分析を深める。同時に、集団討議実施前後の参加者の行動を可能な範囲で比較し、討議によって行動に変化がみられるか検討を行う。なお、行動の変化の確認は協力者、実験参加者の同意が得られる範囲で行うので、確認可能な範囲は限定されることが予想される。
次に、試作した事前学習教材・討議用教材に、確認行動による事故発生の危険性の低減およびそれに伴う新たなリスクに関するわかりやすい解説を加え、自己の行動のふり返りに加えて行動改善の必要性の理解も深めるための教材に改訂する。この教材を用い、集団討議を実施し、新たな教材を用いた場合、従前の教材を用いた場合、教材を用いない場合の討議の内容や教材に記載されるふり返り、受講者が自ら立てた今後の行動方針を比較する。さらに、上記の教材改訂には、集団討議の実際の司会者（実験者ではない、今後討議を運営していく組織の担当者が想定される）の適切な介入を促すため、現業職は一般論として事故発生の危険性は理解していること、一方で省略行動を取る理由を交通環境等外部の要因に帰責する傾向がみられること等をふまえ、討議項目に沿って討議を進行するにつれ、現業職自身のより具体的な危険の想起と行動改善に結びつけられるような構成とする。

Causes of Carryover

理由
本年度実施した実験やデータ解析については既存の設備である程度対応可能であったこと、また教材を提供する媒体として当初PCやタブレット端末を想定していたが、協力会社での現実的な実行可能性、利便性を考慮した結果、昨年度は紙媒体での調査実施となったことにより、物品費の支出は少なくなった。また、旅費も結果的に遠隔地の学会等に参加しなかったことによる。
使用計画
本年度は、従前よりも本格的に調査を行う協力会社が増加し、いずれも遠隔地に所在する。討議等の調査は協力会社所在地で実施するため、旅費の増加が見込まれる。また、昨年度は既存の設備で実験やデータ解析等が可能であったが、破損・老朽化等の理由で設備の更新が必要であり、物品費の増加が見込まれる。加えて、昨年度取得したデータ及び本年度取得予定のデータの詳細な解析に向け、人件費・謝金その他の支出が見込まれる。加えて、遠隔地で開催される学会への参加も予定している。