2016 Fiscal Year Research-status Report
最新の意思決定理論に立脚した教師の授業における即時的意思決定に関する研究
| Project/Area Number |
16K01109
|
|---|
| Research Institution | Kyoto University of Education |
|---|
Principal Investigator |
徳岡 慶一 京都教育大学, 教育学部, 教授 (60207545)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2020-03-31
|
| Keywords | 意思決定 / 限定された合理性 / 推論 / アブダクション |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、最新の意思決定理論を用いて授業実施時における教師の即時的意思決定について詳細に検討することである。28年度の目的は、授業実施時における教師の即時的意思決定に関する概念の把握および熟練教師の意思決定過程を把握することである。
この目的を達成するために、本年度はまず文献研究を行った。その結果、（１）教師の即時的意思決定研究において教師がどのような推論を行っているかに関する研究は、これまでほとんど行われてこなかったこと、（２）教師の即時的意思決定に関する先行研究の検討を通して、即時的意思決定を行う際には、サイモンが提唱した「限定された合理性」の制約を受けるため、規範的な意思決定を行うことができないことが分かった。
次に熟練教師（１名）を対象に行った予備調査で得たデータの分析を行い、教師が即時的意思決定を行う際に、どのような推論を行っているのかについて事例研究を行った。授業および授業後にビデオ再生法で収集した映像と音声を元にしてスクリプトを作成し、即時的意思決定に当たり熟練教師がどのような推論を行っているのかを分析した。その結果、（１）教師の推論は事象から原因を時間的に遡って（遡及して）解釈する方向で行われる、（２）時間的，認知的制約のため１度に１つの推論しか行われない、（３）推論の様式はパースが提唱したabduction（仮説推論）であることが分かった。
以上の研究成果は、日本教育工学会の研究会と全国大会で発表した。さらに大学紀要に投稿する予定である。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度は文献研究によって、（１）教師の即時的意思決定研究において教師がどのような推論を行っているかに関する研究は，これまでほとんど行われてこなかったこと、（２）教師の即時的意思決定に関する先行研究の検討を通して，即時的意思決定を行う際には，サイモンが提唱した「限定された合理性」の制約を受けるため，規範的な意思決定を行うことができないことが分かった。
次に熟練教師（１名）を対象に行った予備調査で得たデータの分析を行い，（１）教師の推論は事象から原因を時間的に遡って（遡及して）解釈する方向で行われる、（２）時間的，認知的制約のため１度に１つの推論しか行われない、（３）推論の様式はパースが提唱したabduction（仮説推論）であることが分かった。
上記の研究成果は、日本教育工学会の研究会と全国大会で発表した。さらに大学紀要に投稿した。
以上のことから、研究はおおむね順調に進捗していると判断した。
|
| Strategy for Future Research Activity |
29年度は、28年度の成果を踏まえて、以下のことを行う。
（１）文献研究を継続する。特に28年度の研究において注目したアブダクションを中心に関係資料を購入し、合わせて資料を多数所蔵する筑波大学図書館において資料収集を行う。（２泊３日１回を予定）加えて学会に参加し最新の研究動向を把握する（２泊３日１回を予定）。入手した資料を分析し、授業実施時における教師の即時的意思決定に関する概念の解明をより一層深める。
（２）熟練教師が担当するクラスにおいて授業の参与観察を行い（算数で15時間を予定）、28年度と同じ手法で熟練教師の意思決定過程を解明する。
（３）研究成果は、日本教育方法学会で発表する。
|
| Causes of Carryover |
発注した洋書が28年度内に納入されなかったため。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度にその洋書を発注し、次年度の助成金と合算して使用する。
|
