2017 Fiscal Year Research-status Report
| Project/Area Number |
16K01124
|
|---|
| Research Institution | Chiba University of Commerce |
|---|
Principal Investigator |
柏木 将宏 千葉商科大学, 国際教養学部, 教授 (90320704)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮田 大輔 千葉商科大学, 商経学部, 教授 (20339609)
坂田 哲人 帝京大学, 公私立大学の部局等, 助教 (70571884)
小林 直人 千葉商科大学, 商経学部, 講師 (80434364)
鎌田 光宣 千葉商科大学, 人間社会学部, 教授 (90383372)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2016-04-01 – 2019-03-31
|
| Keywords | 情報基礎教育 / 情報リテラシー / 共通基盤教育 / 情報教材開発 / LMS / 学習の振り返り |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、初年次悉皆形式の情報基礎教育における新しい学びのあり方を考察し、その実践方法の開発と効果、アクティブラーニングへの応用などを追究することを目的としている。情報基礎教育は、実習内容と学修成果としての実践的な知識の獲得が必ずしも結びつかない、という課題にしばし直面するが、実践経験を実践的知識に発展・定着させるため、その学修プロセス中に「振り返り」の活動を取り入れることによる効果について追究する。また、実践経験通じた学習という面がアクティブラーニングと同形態になっている点にも留意する。
（１）情報基礎教育の現状レビュー
昨年度と同様に、全履修者、全担当教員、全学年から抽出した学生を対象に調査を実施した。また学生のＩＴスキルの指標として、タイピング速度に関する過去１７年分のデータを用いて年次推移を分析した。これらの結果は、学会で発表を行った。
（２）学習内容の定着に向けた施策の実施
ＬＭＳによる学習内容の振り返りの入力を全履修者を対象に毎回の授業終了時に実施した。対照のため振り返り入力をしないクラスも設けた。この内容に関わる考察は論文として発表した。また、本学で作成している情報基礎教育の共通テキス「大学生のための情報リテラシー」を、授業担当の講師陣によるフィードバックなど昨年度までの取り組み結果を踏まえ、本年１－３月期に内容を改訂し発刊した。操作実践を通じた学習内容の定着を狙い、各セクションに小演習問題を加えることとした。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
（１）情報基礎教育の現状レビュー
昨年度と同様の内容で調査を継続した。履修者に対する学修状況調査は、今年度は授業開始時にも実施し、授業終了時の結果との比較ができた。調査は全学生に対して新しい教務系システムのＷＷＷアンケートを利用して行ったが、開始時に８０％（約１４００名）、終了時で６３％（約１１００名）の回答率を得た。結果としては、授業終了時の学修状況が開始時のそれよりも各項目で高い数値を示していた（＝学修が進んだ）が、これは当然のことではある。例えば「パソコンに対する操作や知識に関する自信」という点で「自信がある」という回答した履修者の割合は、授業の開始時→終了時で１７％→２５％といった程度の伸びになっていた。一方で、各オフィスソフト（ワープロ、表計算、プレゼンテーション）の操作スキルや、それらを複合応用的に使うスキルの学修状況に関しては、これよりもかなり高い伸びが見られた。この点は、実践経験が実践的知識として定着している裏付けともなり得る結果として注目される。身に付けたスキルや知識が、時間経過によってどうなるかを調査するために、全学年の学生を対象にＩＴ操作実技のスキル調査を行った。タイピングとオフィスソフトを対象とし、今年度から実技スキル試験システムを用いて実施した。各学年から６～１１名ずつ、合計３０名を被験者とした。分析には継続した調査が必要だが、昨年度と同じく、タイピングスキルとオフィスソフト操作スキルには相関が見られた。
（２）学習内容の定着に向けた施策の実施
振り返り入力に関する昨年度の結果について、同じ担当教員の振り返り有り無しクラスにおいて学修状況に関するスコア比較をしてみたが、量的な差は見られなかった。回答内容のテキストマイニングなどにより、ある程度の実態をつかむことは出来たが、振り返りとして入力された結果分析における課題も生じた。
|
| Strategy for Future Research Activity |
（１）情報基礎教育に関する調査
平成２９年度において、各調査の実施方法や必要なシステム、ツールなどがある程度用意、確立できた。今後は継続的な調査につとめる。学生と教員に対する調査結果の突き合わせ、学生の学修定着に関する年次調査の継続など、分析すべき事項が残されている。振り返りでは、より具体的な入力内容が得られるような設問項目に変更し、また４問から３問に減らしてより回答し易くした。この結果を用い、あらためて振り返りの有効性を検証する。
（２）情報基礎教育の実践計画
平成３１年度から、情報基礎教育は全学共通の「基盤教育」として位置付けられることになった。これまでの本学の情報基礎教育におけるスタンスに変更はなく、シラバスが全学共通となるなど、初年次悉皆的な共通教育として、また本研究の目的に対しても、全学的環境が一層強化されることとなる。これに合わせ共通教材の改訂を進め、全学共通カリキュラムの策定も本研究の趣旨に沿って行うこととしたい。
（３）情報基礎教育モデルの提示
各種の調査結果や分析、考察をより緻密に進め、その結果を踏まえながら、新しい情報基礎教育に関する実施サイクルのモデルを提示する。またこのモデルに関しては、他大学において情報基礎教育を実践している者に協力を求め、評価や修正を行う予定である。
|
| Causes of Carryover |
（理由）学会発表が近郊で行われたことや他大学の教育環境視察の実施などを行わなかったこと等から、旅費の執行や記録用機材等の導入を見送ったため。また、教務システムやＬＭＳが導入され、調査や分析がある程度自動化できたことから、調査補助業務の費用が少額で済んだため。
（使用計画）学会発表や視察などの旅費として使用する。また、レビューの依頼や調査データの収集整理の運用業務補助を依頼するための人件費・謝金として使用する。必要に応じて、実技スキル試験システムのライセンス追加やシステム改修を実施する。
|
